人工知能（AI）を使って自然な言葉でユーザーと対話する「チャット（会話）ボット」を活用する企業が増えている。AIを使ったチャットボット（AIボット）活用が広がる理由の1つが、クラウドベンダーによる自然言語認識AIサービスの提供だ。
自然言語認識AIサービスは米アマゾン ウェブ サービス（Amazon Web Services、AWS）、米マイクロソフト（Microsoft）、米IBM、米グーグル（Google）などの主要なクラウド事業者が提供している。この内、2018年3月初旬時点でAWSのサービスは日本語に対応していない。
これらのサービスを使うと手軽にAIボットを作成できる。しかし、先行ユーザーの事例を見ると、単に自然言語認識AIサービスを導入しただけでは、本当にビジネスで使えるAIボットを作るのは難しいと分かる。ユーザーの入力内容に正しく返答するように作り込むには、継続的な改善の仕組みが欠かせない。
観光情報をボットが提供
会話ログを可視化してAIボットの認識精度を向上させているのがナビタイムジャパンだ。同社は2017年11月にAIボットを活用した観光情報ガイドのスマートフォンアプリ「NAVITIME Travel」の全国版の提供を始めた。
同アプリは日本全国を旅行する日本人や外国人の観光客に対し、お薦めの観光スポットやレストランなどの関連記事を配信する。旅行プランの作成や、宿泊先や航空券の予約といった機能も備える。マイクロソフトの自然言語認識AIサービス「LUIS（Language Understanding）」を使い、テキストベースのAIボットによる観光スポットや観光関連記事の検索機能を実装した。
AIボット活用の狙いは、外国人観光客が行きたい場所や知りたい情報を検索しやすくすることだ。ナビタイムジャパンの毛塚大輔トラベル事業部部長は「土地勘のない外国人観光客にとって、観光名所や特定の飲食店名での検索は難しい。チャットによる自然な会話を通じた検索が向いている」と語る。
