機種数が増え、価格、機能、性能のいずれにおいてもバラエティーに富んだ顔ぶれになってきたSIMロックフリースマートフォン（SIMフリースマホ）。目下の注目どころは中国のファーウェイ（華為技術）製品だろう。米国政府によるファーウェイへの製品輸出などを禁じる措置の影響が出始めているからだ。
新機種のP30/P30 liteは、販売しているMVNO事業者や店舗がある一方で、発売を延期した通信事業者や販売店も出ている。このうちアマゾンジャパンは販売を再開しており、状況はいまも変化している。P30 Proは、今夏発売予定と発表したNTTドコモが、事前予約を停止した状態になっている。
では、SIMフリースマホを新たに購入予定のユーザー、買い替える予定のユーザー、そして普段から興味のあるユーザーは、ファーウェイ騒動の影響をどのように考えるとよいのだろうか？
最も販売台数が多いのは最安機種ではない
先日、BCN総研に価格帯別に見たSIMフリースマホの販売台数構成比（2018年4月～2019年4月）を教えてもらった。ECサイトや家電量販店の売り上げを基に集計したものである。SIMフリースマホの製品ごとに、その税別平均単価を基にして価格帯を算出し、集計している。このデータから例えば、「2019年4月に、どの価格帯のSIMフリースマホがいちばん多く売れたのか」といったことが分かる。
「一番の売れ筋は、一番安いものだ」という話を聞いたことがあるかもしれない。だがSIMフリースマホの場合はそうではない。最も販売台数が多いのは、2万円～4万円未満の機種である。2019年4月以外の全月で最多となり、うち3カ月間は7割を超えている。
次に多いのは2万円未満。2019年4月だけ約48％で最多だったが、他の月は全て2割弱から4割弱の間で次点だった。3番目は4万円～6万円未満だが、1割を超えた月がない。
他の価格帯よりも圧倒的に販売台数が多い2万円～4万円未満は、SIMフリースマホの今後を考える上で重要である。この価格帯について、詳しく考えてみることにした。
