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 ITに関する実務知識や保有スキルの証明手段の1つとなるIT資格。「保有している」「これから取得したい」ものは何か。2021年9月に日経クロステックが実施したアンケート調査では、新型コロナ禍で落ち込んだ資格保有数や取得意欲が持ち直した。

 保有している資格の状況を見ると、最も多かったのは「基本情報技術者」で176人。全回答者284人に占める回答率は62.0%だ。

 2位は「応用情報技術者」で152人、3位は「情報処理安全確保支援士(登録セキスペ)」で67人と、トップ3の顔ぶれと順位は2020年9月に実施した調査と同じだった。

 トップ3の回答率、言い換えれば「資格の保有率」は前回調査に比べていずれも上がった。基本情報技術者の回答率は2020年調査で57.1%だったので、4.9ポイントのプラスだ。応用情報技術者は同プラス11.5ポイントと、選択肢とした49種類の資格で最も伸びが大きかった。情報処理安全確保支援士は同プラス1.0ポイントだった。

 保有率の上昇傾向は資格全体にわたった。全回答数を回答者数で割った「1人当たりの資格保有数」は3.80。前々回の2019年調査が4.35、前回の2020年調査が3.26だったので、やや持ち直した。

ITエンジニア以外の人も回答を

 保有資格への評価では、「役に立つ資格」としてシステム監査関連の資格が浮上したのに加え、ITベンダーの認定資格でAmazon Web Services(AWS)やGoogle Cloudなどのクラウド関連資格が上位を占めた。

 一般にIT資格を取得する目的は大きく2つある。1つは自らのITスキル向上。もう1つは資格保有による何らかの見返りの期待であり、昇進や転職などへの効果が代表例だ。

 2022年9月でデジタル庁発足から1年が経過し、日本でも官民を挙げてDX(デジタル変革)への取り組みを急いでいる。リスキリングの重要性が増すなか、IT資格の取得はDX人材のすそ野を広げたり、スキル向上につながったりする。

 こうした変化に追随すべく今回、IT資格に関するアンケート調査に微修正を加えた。これまでのアンケートは、調査の対象を「ITエンジニア」に据え、第1問で「所有している資格」を尋ねていた。この体裁では、「ITエンジニア以外」の人が答えられず、「新規にIT資格を取りたい」という意欲もくみ取れない。

 2022年はリニューアル版でIT資格に関するアンケートを実施するので、ぜひご協力いただきたい。結果は後日報告する。

アンケートにご協力ください

  日経クロステックは業務でITと関わりのあるビジネスパーソンを対象に、IT資格に関する実態調査を実施しています。以下のリンクからアンケートにご協力ください。回答は後日公開予定の記事などに掲載します。