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 「当社の経営トップは『DX』という単語を社内で使ったことはありません」――。最近の取材で、最も記者の印象に残っている言葉だ。

 これは経済産業省と東京証券取引所が2020年8月に発表した「DX銘柄2020」のグランプリに輝いた機械工具卸、トラスコ中山のデジタル担当役員を取材した際に出た言葉だ。

 今やDX(デジタルトランスフォーメーション)は投資家からの注目度が高いテーマで、DX銘柄の受賞企業が発表された翌営業日には株価を大きく伸ばす企業が目立った。

 トラスコ中山は、創業家の中山哲也社長の強いリーダーシップのもとDXを推進し、矢継ぎ早に打ち出した各種デジタル施策が高い評価を得てコマツとともにグランプリに選ばれた。

 DX銘柄評価委員会の委員長を務めた一橋大学の伊藤邦雄CFO教育研究センター長もトラスコ中山について「経営トップ自ら人工知能(AI)やビッグデータの重要性を語り、強くDXを推進している」と評している。

 その中山社長は社内で「DXが重要だ」「これからはDXをやるぞ」といったことを一度も口にしたことはないという。なぜそのようなトラスコ中山がグランプリを受賞するほどのデジタル変革を成し遂げられたのだろうか。

顧客の利便性追求、デジタルはあくまで「手段」

 その答えは先のデジタル担当役員の言葉にある。「中山は顧客の利便性を高めるためにはどうすればいいかを常に考えている。そのために自分たちがどう変わらないといけないのか。それを実現するためにデジタルの力を借りようという意識だ」

 例えば同社は2020年1月に「MROストッカー」という工具の販売形態を始めた。顧客が必要とするであろう工具を、置き薬のように客先の製造現場に配備しておき、使った分だけ料金を徴収するというものだ。

 「顧客にとって最も便利なのは、必要になりそうな商品があらかじめそこに置いてある状態だ。これを実現できないか」という中山社長の発案から始まり、データ分析による需要予測を取り入れ、実現した。新型コロナウイルスによって多くの現場が停止している影響はあるものの、「顧客からは大変好評で、手応えを感じている」(デジタル担当役員)という。