
記者の眼
目次
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ありそうでなかった実時間処理マイコン、TIが新境地に挑む
これまでにありそうで実はなかったMCU(Micro Control Unit:マイコン)「Sitara AM2x」を米Texas Instruments(テキサス・インスツルメンツ:TI)が2021年7月12日(米国時間)に発表した。高速なCPU(Central Processing Unit)コ…
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熱海土石流から数日で「バーチャル被災地」公表、新しい災害対応が根付く予感
ドローンやSNS(交流サイト)などは、災害後の情報の取得・共有に欠かせないツールとなった。2021年7月3日に静岡県熱海市で発生した大規模な土石流でも、被災地の現況把握などに大きく貢献している。こういった災害対応の中でも筆者が特に注目しているのが、静岡県が被災後数日で「バーチャル被災地」となる3次…
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勘定系システムは塩漬けにすべきか、みずほ銀行・静岡銀行の大規模障害で揺らぐ選択
勘定系システムの刷新を巡り、銀行間で明暗が分かれている。全面刷新に踏み切ったみずほ銀行などで大規模システム障害が起きた。移行コストやリスクを抑えるため「勘定系システムは塩漬けでいい」という声も強まるなか、その選択肢は果たして持続可能なのか。
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マツダの意地か無謀か 「ミニトヨタ」に見える全方位戦略
マツダが、電気自動車(EV)とハイブリッド車(HEV)、プラグインハイブリッド車(PHEV)の自社開発に挑む。エンジンに強いマツダだが、カーボンニュートラル(炭素中立)の大潮流への備えとして適切な方針である。一方でトヨタ自動車のような「全方位」に思えるのが気になる。身の丈を超えていないか。心配は尽…
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みずほ銀行システム障害の原因にさらなる疑問、気になる「本件メモリ常駐」
みずほ銀行システム障害の調査報告書を読んでいるうちに、また疑問が湧いてきた。なぜ、このようなデータベース運用になっているのか。キーワードは「本件メモリ常駐」だ。
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マツダとミズノを近づけた、クルマとシューズの意外な共通性
マツダとミズノが共同開発した運転用シューズが注目を集めている。伸縮する素材を足首の周りに装着して、ペダルを踏み替えやすくしたことで、長時間の運転でも足を疲れにくくしたのが特徴だ。完成車メーカーと総合スポーツメーカーという全く異なる業種の2社。クルマとシューズの意外な共通点が2社を近づけた。
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気になる自宅マンションの値上がり、AI価格査定で「2500万円もの差」
「おうちダイレクト」や「マンションマーケット」など人工知能(AI)でマンションの価格を査定してくれるサービスが増えている。試しにそれぞれを使ってみると、価格に大きな差が出た。
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エレベーター事故から15年後の最終報告書、普及進まぬ安全装置
東京都港区が2021年6月24日に公表した「シティハイツ竹芝エレベーター事故調査最終報告書」は、当該事故が発生してから15年経過してのものだった。港区が最後に公表した第4次中間報告書のタイミング(17年3月)からも4年を要している。なぜこのタイミングとなったのか。
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テレワークは多様な働き方の手段にとどまらない、業務効率化の大きな契機にもできる
テレワークの導入はより一層の業務効率化を進めるきっかけにもできる――。新型コロナウイルスの感染対策として、テレワークを推進する企業を多く取材した結果、こう考えるようになった。
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中途半端な双方向性アートにがっかり、感情推定技術が必要だ
「インタラクティブアート」と呼ばれるアートのジャンルがあります。鑑賞者の参加を前提としたアートのことです。絵や彫刻や映画といった昔からあるアートは、鑑賞者が何をしようと何を感じようと、アートそれ自体が変化することがありません。対照的に、インタラクティブアートには双方向性があります。
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信頼を得るには素人にも分かりやすい安全説明を
2020年10月に東京都調布市で起こった陥没事故を受け、JR東海が21年6月に都内で開催した住民説明会。リニア中央新幹線の大深度地下トンネル工事に関する説明資料は、住民に対して十分に安全性を伝えられているだろうか。
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ITサービスのブランド名はいまだに難解か?日立・NEC・IBMに現状を聞いてみた
IT分野のブランド名やサービス名は、技術の流行とともに現れては消え、キャッチアップするのにも一苦労だ。名称に造語が用いられがちであり、認知に時間がかかる要因となることもある。日立製作所、NEC、日本IBMの3社においてIT分野のブランドネームが、いまどう運用されているのかを調べた。
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社会人2年目、リモートワークで体調不良 今後の働き方を考えた
2020年に日経BPに新卒入社してから、1年がたった。記者は、入社当時からリモートワークが導入された「リモートネーティブ世代」の1人だ。記事の取材や執筆、会議などあらゆる業務がPC1台で完結するため、会社に出向くことはほとんどない。入社当初は「出勤しなくても問題ない」という事実に喜びを隠せなかった…
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EV普及阻む“既存住宅”問題、脱炭素の意外なハードルに
世界的に広がるカーボンニュートラル(炭素中立)への機運に乗り、日本市場での電気自動車(EV)やプラグインハイブリッド車(PHEV)の普及を狙う欧米の自動車メーカー。だが日本にはEV普及を妨げる“既存の集合住宅”といった頭痛の種があるようだ。
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マイナポータルやワクチン接種記録の使い勝手に疑問符、誤りを認めて改善を
2021年9月に華々しくデジタル庁が発足する、そんな矢先に手厳しいことを書くのははばかられそうだ。しかし、先行きに疑問を持たざるを得ない事態が相次いでいる。マイナンバー制度の個人向けサイト「マイナポータル」のリニューアル、肝いりで稼働させたワクチン接種記録システムの2つを例に取って見ていく。
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Netflixが日本の映像コンテンツ製作で「台風の目」に
2021年度のコンテンツ製作予算は170億ドル(約1兆8700億円)。米Netflixはもはや、映像コンテンツの一配信事業者にとどまらず、米国を代表する映像コンテンツの製作会社であることはよく知られている。その同社が、日本でもコンテンツ製作をリードする可能性が出てきた。米国で培ったコンテンツ製作に…
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「8.2秒で心が動く」という法則をご存じですか
英国のある研究機関が行った実験によると、初めて対面した人やモノなどに心が動く(好きになる)までの時間は8.2秒とのことです。これを「8.2秒の法則」と呼ぶそうです。この8.2秒をテーマにした展示会が、2021年3月23日~6月19日に東京都内で開催されました。
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「技術と芸術」の評価に挑む、斎藤公男氏が感じた「今の建築賞に足りないもの」
建物は建築主や利用者、ひいては社会のためにつくられる――。その大前提を理解しつつも業界内の評価を意識してしまうのは、設計者や技術者の“性(さが)”ではないか。構造エンジニアであり、日本建築学会会長もかつて務めていた斎藤公男・日本大学名誉教授が中心となって2021年春、新しい賞を創設した。
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経産省がゼロトラストの概念取り入れた業務環境、「イケてる」作りに驚いた
経済産業省が実証実験で「ゼロトラスト」の概念を取り入れた業務環境を構築した。暗号化用の鍵を自ら持ち、クラウド事業者にもデータを解読させない「BYOK」などの先進的な仕組みなどがある。事業報告書から読み取った、記者が驚く「イケてる」仕組みを紹介したい。
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時代遅れの電源構成比議論、蓄電池の大量導入と数値目標示せ
2020年10月に菅義偉・内閣総理大臣が2050年のカーボンニュートラル宣言をしてからというもの、脱炭素技術関連の記事を見ない日はありません。ただし、その具体的な実現の道筋はまだ政府からは公表されていません。おそらく、現在、内容が議論されている「第6次エネルギー基本計画」である程度の道筋を示してく…
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