2020年は、年初には誰もが想像だにしなかった1年となった。新型コロナウイルスの感染拡大により社会活動全体が大きな制約を受け、企業の事業運営は困難な状況に直面した。この事態を乗り越えるために不可欠な役割を果たしたのがデジタル技術の活用である。
ここ数年、企業や組織のデジタル活用は「DX（デジタルトランスフォーメーション）」として注目を集めてきた。新型コロナ禍において2020年のDXへの取り組みはどうだったのか、2021年はどうなるのかを考えてみたい。
筆者は2020年に、企業や組織のDXが大きく加速したと考えている。「おかげ」とは言いたくないが、新型コロナ禍がこれを後押ししたのは間違いない。なかでも、2020年は「課題直面型DX」が花開いた1年だったと捉えている。ここでいう課題直面型DXとは、デジタル技術を使わなければ解決できない課題に直面し、いや応なく対応を進めなければならなかったタイプのDXだ。
テレワークはDXなのか
その典型が、もはや多くの企業で当たり前になったテレワークの導入だ。新型コロナ禍で不要不急の外出は制限され、企業では社員の出社がままならなくなり全社的な在宅勤務の実施を迫られた。多くの企業がごく短期間のうちにビデオ会議システムを新たに導入し、VPN（仮想私設網）を整備して在宅勤務に備えた。
この動きをDXと呼ぶことには当然異論もある。DXを「デジタル技術を活用してビジネスモデルを変革する」「新たなサービス／事業を創出する」と定義するなら、テレワークは社員が働く場所が自宅に変わっただけで業務の内容は何も変わっておらず、DXでも何でもないという意見だ。
筆者も本来の意味でのDXは、「ビジネスモデルを変える」「新しい事業を創出する」ことだと考えている。それでもテレワークは「仕事は会社でするもの」というそれまでの社会の常識を変え、そこにデジタル技術が不可欠だったことを考えると「DXが進んだ」と言っていいと思う。これからDXの取り組みを拡大していくうえでのスタート地点についた、いわば「DX元年」ともいえる動きだったと前向きに捉えたい。
直面した課題を乗り越えるためのデジタル活用はもちろんテレワークにとどまらない。企業の本業となる顧客接点でデジタル技術を活用し、新たなビジネスの形を生み出し実践した例も数多い。
セレクトショップ大手のビームスは2020年3月、ライブ配信で商品を紹介、販売するライブコマースを実施した。視聴者が書き込むコメントや質問にリアルタイムに応対しながら商品を紹介し、顧客がすぐに欲しいものを買える仕組みは、店舗での接客に代わる新しい顧客サービスの創出といえる。新型コロナ禍で店舗の営業自粛を余儀なくされた課題の解決策として、事業変革が加速した一例だろう。
