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連載
木村岳史の極言暴論！
目次
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アフターコロナの新常態でDXが加速するって？それは「脳内お花畑」だぞ
新型コロナウイルス禍でテレワークなどが急速に普及したのを機に日本でもDX（デジタルトランスフォーメーション）が加速するとの議論がある。はっきり言うが、そんなことを唱える識者はいわゆる「脳内お花畑」状態だぞ。
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テレワークで仕事がなくなった管理職に警戒せよ、「反革命」をたくらんでいるぞ
日本でもテレワークがすっかり定着したかのようだ。新型コロナウイルス禍に伴う緊急事態宣言が解除されてしばらくたつが、今もなお全社員を対象にテレワークを続ける企業は多い。率直に「やればできるじゃん」と褒めてあげよう。
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デジタルにおける失われた20年、コロナ禍が暴露した日本のトホホな現状
かつて日本には「失われた20年」という経済の大スランプ期があった。いわゆる「ロスジェネ世代」を生み出した就職氷河期もこの時期に当たる。実は日本の失われた20年はもう1つあり、そちらは今も継続中だ。
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大規模開発に「技術者」はほぼ皆無、オーバーヘッダーズとコーダーに成り下がるな
ITベンダーの若手技術者に向けて警告を発したい。間違って人月商売の一員となっていたとしても、悪いことは言わない。大規模なシステム開発プロジェクトのメンバーに組み込まれるのだけは、どんな手を使ってでも避けるべし。
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コロナ対策で政府のIT活用はコントなのか、透けて見える構造問題
自動販売機の中に人がいた――。昔、テレビ番組でそんなコントを見た記憶がある。自販機の箱の中に人が入っていて、飲み物を手動で受け口に出していたのだ。あれから半世紀、新型コロナ禍対策のシステムで同じ光景に目撃するとは夢にも思わなかった。
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令和になってもなくならない大問題、「SIerの提案書を盗むIT部門の悪行」を再検証する
この「極言暴論」で何度か取り上げたが、しばらく放置していた大問題がある。大問題と言うより、ユーザー企業のIT部門がSIerに対してやらかす悪行と言ったほうが正しい。何のことかと言うと、IT部門がSIerに「システム開発を御社に発注するから」などと偽って作らせた提案書を盗む行為である。
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SIerを「DX銘柄」とはやす投資家の勘違い、逆手に取って人月商売から足を洗え
人月商売のSIerが「DX（デジタルトランスフォーメーション）銘柄」として株式市場でもてはやされ、株価が急上昇しているらしい。最近そんな報道に接して、腰を抜かすぐらい驚いた。
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ウィズコロナで3密開発に逆戻り、「セキュリティー上の問題」に怒っていいぞ
新型コロナウイルスが収束の気配を見せ、徐々にビジネスは「正常な状態」に戻っていく。だが、めでたしめでたしというわけにもいくまい。正常な状態に戻るのではなく、「異常な状態」に戻ってしまうケースもあるからだ。代表例はもちろんシステム開発という人月商売である。
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不況になると急に出るSIer社長の「前向き発言」、その魂胆を知っておくべし
今回の「極言暴論」は日本のIT業界を「温故知新」で斬ってみようと思う。新型コロナウイルス禍で世界レベルの大不況の入り口に立っている今だからこそ、過去の不況期に人月商売のITベンダーの経営者が何を言い出したかを振り返っておくことは意義がある。
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SIer社長に問う、新型コロナ大不況でも人月商売の「非道」を繰り返すのか
SIer、特にその経営者に聞きたいのだが、同じことを繰り返すつもりなのだろうか。新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐために緊急事態宣言の延長も決まり、経済の停滞は続く。本格的な不況が到来するのは避けられずシステム開発案件は干上がり始める。その際、同じことを繰り返すのかという問いである。
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新型コロナ禍で日本企業がDXに目覚める皮肉、人月商売の没落は早まるぞ
いやぁ、変われば変わるものだ。何のことかと言えば、大企業に数多く存在した「抵抗勢力」の面々の急変ぶりだ。基幹系システムの刷新の際に「何が業務改革だ。仕事が回らなくなるじゃないか」と激しく抵抗した利用部門の部課長たちが、今回は素直にテレワークを受け入れて仕事を回している。何とも不思議な話だ。
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新型コロナでも「3密」開発、ユーザー企業CIOとSIer経営者の責任を問う
2週にわたって「3密」開発の問題を追及してきた。新型コロナウイルスの感染拡大で緊急事態宣言が発令されても、「密閉・密集・密接」環境でのシステム開発をやめない。今回は3密開発を放置する次の面々のいい加減さについて言及しようと思う。その面々とはユーザー企業のCIOやSIerの経営者らである。
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緊急事態宣言が出ても「3密」開発を続けるIT業界、もはや反社会的な行動だぞ
新型コロナウイルスの感染拡大は未曽有の大災害となり、ついに緊急事態宣言が発令された。そんな状況下ではビジネス活動は大きな制約を受ける。にもかかわらず、いまだに「3密」状態での作業を続けているのが、我らが人月商売のIT業界である。
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新型コロナ禍でも客先常駐、当事者から聞いたその理由にあきれ果てた
新型コロナウイルスの感染拡大が日本でも深刻になってきた。多くの企業が勤務形態をテレワークとするなど対策に大わらわだ。そうした中で、平時と何も変わらず粛々と業務を続けている愚かな職場がある。そう、我らが人月商売のIT職場である。
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新型コロナの先に悪夢、「DXは所詮バズワード」病のオーバーシュートが来るぞ
新型コロナウイルスの感染が日本でも拡大を続け、気の抜けない、そして気の重い日々が続く。だがもっと気の重いことがある。日本のデジタルトランスフォーメーション（DX）を滅ぼす新たな「感染」がまん延する恐れである。
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経営オンチの社長とITオンチのIT部長、「最悪タッグ」が率いるDXの末路
今回の「極言暴論」のタイトルを読んで「あれ、どこかで見たぞ」と思った読者がいるかもしれない。その通りだ。あまりに言い得て妙だった「経営オンチ」の社長と「ITオンチ」のIT部長の組み合わせで、日本企業の大問題に迫ってみよう。
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新型コロナで「2020年の崖」がやってくる、人月商売の技術者は失職に備えよ
私は「極言暴論」などを通じて、人月商売のITベンダーの技術者に対して「転職せよ」とあおり続けてきた。人月商売のIT業界ははっきり言って、まともな産業ではない。しかし技術者をあおるのは、そろそろやめないといけないと思っている。
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「昭和な会社」はビジネスチャットに手を出すな、地獄絵図しか生まないぞ
いやぁ、この話があんなに盛り上がるとは思わなかった。何の話かと言うと、日本企業でも急速に普及し始めたビジネスチャットを巡る現場の地獄絵図だ。「昭和な会社」とビジネスチャットツールが組み合わさると、なぜこのような惨劇が起こるのか。当事者には申し訳ないが、とても興味深い。
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新型コロナが感染拡大、それでも技術者に「常駐」強いるユーザー企業の愚かさ
日本でも新型コロナウイルスの感染が広がり、テレワークを全面的に導入する企業が増えている。が、そうした流れに逆らい、この非常時にあっても原始的な仕事のやり方を改める気配すらない面々がいる。大企業のIT部門だ。
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これぞガバナンス無きDX、日本企業のアジャイルは新たな「現場丸投げ」だ
日本企業でも「アジャイル」という言葉をよく使うようになった。例えば「デジタルサービスを立ち上げるためにはアジャイルに動くことが重要」といった具合だ。DXに取り組む企業が増え、システム開発だけの範囲を超え、ビジネス「開発」全般でもキーワードとして定着してきたわけだ。
