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木村岳史の極言暴論!
目次
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「少しは役に立つ」程度の技術者がDX人材だと?企業や行政の人集めを笑う
最近「ありゃ、何だ」と思うことがある。何の話かと言うと、今どんな企業でも採用したい、あるいは育てたいと大騒ぎしている「DX人材」のことだ。そのDX人材って何なのよ。話を聞けば聞くほど、もう笑うしかなくなるぞ。
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客に寄り添っていれば社長になれる、人月商売ベンダーの理不尽な「案件ガチャ」
特定の客のシステム運用保守を長く担当するのは、ITベンダーの技術者にとってキャリアの破滅である。私はそう主張してきたが、「ITベンダーの社長には、若い頃に特定の客にずっと張り付いた人が多い」との反論が。なるほど、興味深い指摘である。
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優秀な技術者でも同じ会社に長居すれば劣化は必至、再度「転職せよ」と扇動するぞ
私はこの「極言暴論」で何度も技術者に「転職せよ」とあおってきたが、1つ重要な点を指摘していなかったことに気がついた。それは「同じ会社に長くいたら、とびきり優秀な技術者であってもどんどん劣化し、使えない技術者に成り果てる」ということだ。
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「CIOがDXを主導すべし」が大笑いの訳、最高DX責任者がいない日本の悲惨
最近、噴飯ものだと思う議論がある。「誰がDXを主導すべきか」というものだ。もちろん「社長に決まっているじゃないか」が正解なのだが、それを前提として誰が社長の名代としてDXを主導すべきかという議論が大笑いなのである。
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コロナ禍の5大システムトラブル、みずほ銀行だけではない「あきれた事情」
みずほ銀行のシステムトラブルのお粗末さには驚かされた。そう言えば最近、お粗末なシステムの重大トラブルが多すぎる。引き起こしたのは官庁や金融機関、通信事業者といった面々で、あまりに愚かすぎてまさに意味不明である。
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「ままごと遊び」の業務改革すらできない日本企業、基幹系刷新が大炎上する真の理由
基幹系システム刷新の際にERPを導入するとなると、これまでの業務のやり方を変えなければならないとして大騒ぎになる。いわゆる「ERP導入に伴う業務改革」だが、それって大騒ぎするほど困難なプロジェクトなのか。
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DXとは似て非なる「デジタルカイゼン」、その愚かさが日本企業の息の根止める
日本企業の大半は「変革」の意味を完璧に誤解している。だから、経営者が「我が社のDX」を熱く語っても、実際の取り組みは現場に丸投げといった奇妙な現象が起きる。その結果、職場のブラック化という間抜けな事態に立ち至る可能性もある。
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アマゾンと同業のはずの人月商売ベンダー、恥さらしから脱するすべはあるか
前回の「極言暴論」は、米アマゾン・ドット・コムの有名なモットー「善意は役に立たない。仕組みだけが役に立つ」を論拠に、日本企業の構造問題をあぶり出した。今回はその続編として、我らが人月商売のITベンダーの大問題に特化して暴論したい。
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アマゾンの正論「善意は役に立たない」を理解しない日本企業、DXで赤っ恥は確実だ
米アマゾン・ドット・コムの創業者であるジェフ・ベゾス氏がCEOを退任する。ここ数日のIT業界はその話題で持ちきりだ。そのおかげで、アマゾンの有名なモットーを思い出せた。
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基幹系刷新で大金をドブに捨てた経営者やCIO、後悔の弁は結構だが問題はこれからだ
基幹系システムの刷新プロジェクトは失敗したほうがよいのかもしれない――。こう書くと、木村嫌いの読者から「いよいよネタに困ったらしく、妙なことを言い出したぞ」と嘲笑を受けそうだが、リアルな現実を踏まえた結論である。
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ブームは既に腐り始めている、日本企業の「猿でもできるDX」が本当にやばい
識者が「DXの活用」などと述べているのを知って腰を抜かしそうになった。DXとは「デジタル変革」だぞ。どうやったら「デジタル変革の活用」なんてできるのだ。つい最近は「DX=デジタル化」とする経済記事を見つけて本当に腰を抜かしてしまった。
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人月商売の雇用を守るのは愚策の極み、下請けITベンダーの技術者を生かす道を教えよう
新年のあいさつ代わりに書いた前回の「極言暴論」は多くの読者に読んでもらえた。ただ「少なくとも技術者に限っては、例外的に企業が容易に解雇できるようにしたほうがよい」との私の「暴論」が、ほとんどの読者に率直に受け入れられてしまい、「批判の嵐」を呼ばなかったのは少々残念でもあった。
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案件蒸発で人月商売のIT業界は「いつか来た道」、2021年は技術者の解雇を検討せよ
新型コロナウイルスの猛威が続くなか、2021年が始まった。2021年は良きにつけあしきにつけ、これまでに見たことのない新たな「現実」を目の当たりにすることになるだろう。そんななか、人月商売のIT業界は「いつか来た道」を再びたどろうとしている。
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人月商売は麻薬と同じ、行政のDXでご用聞きSIがさらに繁栄する悪夢のシナリオ
2020年最後の「極言暴論」をお届けする。本当に厳しい1年であったが、新型コロナウイルス禍が収束するであろう2021年はきっと希望の年となる――。そんなふうに極言暴論らしからぬ記事で締めくくろうと考えていたのだが、無理な相談だったようだ。
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デジタル庁は人月商売の技術者のたまり場か、「行政のDX」に抵抗する者たちを暴く
人月商売のITベンダーの経営者は「えらいことになりそうだ」と不安で夜も眠れない日々を過ごしているかもしれない。あるいは「お茶を濁して終わりだろう」と高をくくっているかもしれない。何の話かというと、菅政権が推し進める行政のDXの件だ。
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「ソフトウエアにカネを払えるか」と言った日本企業、悔い改めてもDXが的外れなワケ
昔、「ソフトウエアなんかにカネを払えるか」と言い放った大手家電メーカーがあった。駆け出しのIT記者だった私は腰を抜かしそうになった。さすがに今はどんな企業でも、経営者や幹部は口をそろえて「ソフトウエアは重要」と言うようになったのだが……。
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「ビジネスの仕組み」がないダメ企業ばかりの日本、そりゃ基幹系システムも最悪だな
基幹系システムは一種の仕組みである――。そう聞いて「何を当たり前のことを言っているんだ」と思った人はまともなビジネスパーソンだ。ただし、あなたの会社の基幹系システムがまともな仕組みかどうかは保証の限りではない。
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日本企業は「勝手にやっている現場の集合体」、だからDXは絶望的にうまくいかない
もはや日本企業というか、日本人の文化的、性格的な欠陥かもしれないな。これを是正できなければ、日本は世界で進むデジタル革命の波に乗り遅れ、あと10年、20年もたてば本当に後進国に転落してしまうかもしれない。あの「小さくまとまろうとする」メンタリティーの話である。
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勘違いしていないか?基幹系システムの要件定義は経営者の「仕事」に決まっている
なぜ日本企業の経営者は、ビジネスの根幹を担うシステムの開発をITベンダーなどに丸投げするのか。空前のDXブームとなった今ではさすがに「ITに関心がない」と恥ずかしげもなく言う経営者は表面的には消え去ったが、丸投げは依然として後を絶たない。
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「DXバブル」に浮かれる日本、うさんくさい経営者と本気の経営者の識別法を伝授する
いやぁ大変なことになった。何の話かと言うと、DXバブルの急膨張だ。企業の経営者や行政の長がDXを語るようになったのは基本的には結構なことだが、急ごしらえのイミテーションDXがものすごい勢いで増えていそうだ。
日経クロステック Special
経営
- ものづくりと経営をデータでつなぐ試みとは
- 企業をまたいでERPを連携? 何が起こる
- 全方位DXを推進する意義。カバー範囲は
- DXを内製で実現する「3ステップ」
- 平等より特別の方がビジネスに有利な理由は
- 「データのサイロ化」の原因とその解決法
- 中小企業がDXで効果を上げるには?
- 深い業務理解で顧客を支援≫キヤノンMJ
- 製造業DXを成功に導くための3つの勘所
- 富士通と日本IBMがローカル5Gで協業
- コロナ禍のデジタル活用=DXではない理由
- 経営層に求められるDXの船“進水”のコツ
- 少量の学習データでもAI活用が可能に!?
- つなぐポイントシステムが地域を盛り上げる
- 2021年は「MESH」が花開く時
- IT人財の真価を発揮する人を軸とした戦略
- DX先進企業は何を考えているか?
- 顧客の再来店と常連化を実現した施策を探る
- IBM、ビジネスパートナー14社を表彰