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 大成建設は、年間の1次エネルギー消費量について収支ゼロを目指す工場を「ZEF(Net Zero Energy Factory)」と定義し、新しい評価方法を独自に定めた。2021年5月14日に発表した。適用第1号は、OKIが約60億円を投資して整備するOKI本庄工場(埼玉県本庄市)の新棟だ。

OKI本庄工場の新棟の外観イメージ。投資額の約60億円は、工場に付随する変電所の整備費用も含む(資料:大成建設)
OKI本庄工場の新棟の外観イメージ。投資額の約60億円は、工場に付随する変電所の整備費用も含む(資料:大成建設)
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 大成建設による評価方法は、国が定めているZEB(Net Zero Energy Building)の方法を踏襲している。1次エネルギー消費量を基準値から50%以上減らすと「ZEF Ready」、そのうえで創エネの効果も含めて正味75%以上減らすと「Nearly ZEF」、正味100%以上減らすと「ZEF」に位置付ける。

大成建設が独自に定めるZEFの評価方法ではZEBと同様に、基準値に対する1次エネルギー消費の比率を横軸に、1次エネルギー供給の比率を縦軸にして、評価をプロットする(資料:大成建設)
大成建設が独自に定めるZEFの評価方法ではZEBと同様に、基準値に対する1次エネルギー消費の比率を横軸に、1次エネルギー供給の比率を縦軸にして、評価をプロットする(資料:大成建設)
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 従来のZEB評価では、工場の大部分を占める生産エリアを評価対象外としていた。ZEFの手法では事務室や倉庫の設備に加えて、生産エリアの空調や換気、照明、給湯、昇降機もエネルギー消費量を評価する。ただし、建物のエネルギー消費に関係のない生産設備は対象から除く。

従来のZEBと、大成建設が定めたZEFの評価方法の違い(資料:大成建設)
従来のZEBと、大成建設が定めたZEFの評価方法の違い(資料:大成建設)
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 この方法によって、工場のエネルギー収支を適正に評価し、さらに発注者に分かりやすく示すことができるという。大成建設設備設計第三部の信藤邦太プロジェクト・エンジニアは、「エネルギー削減の目標設定を可能にすることで、設備投資や工場リニューアルの活性化につなげたい」と意気込む。

 大成建設は、この評価方法を食品工場や電子デバイスの工場など多様な工場に提案し、普及を図る方針だ。ZEBと同様に、認証制度の1つになることを目標に据えている。