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 林野庁は2021年10月1日、「建築物に利用した木材に係る炭素貯蔵量の表示に関するガイドライン」を公表した。地球温暖化防止への貢献をアピールしたい木造建築物の所有者などが、使用した木材の炭素貯蔵量を発信できるよう、標準的な計算・表示方法を示した。

「建築物に利用した木材に係る炭素貯蔵量の表示に関するガイドライン」で、参考として示した木材の炭素貯蔵量の表示例。強調したい部分を太枠にしたり、色を変更したりするなど、適宜工夫することとした(資料:林野庁)
「建築物に利用した木材に係る炭素貯蔵量の表示に関するガイドライン」で、参考として示した木材の炭素貯蔵量の表示例。強調したい部分を太枠にしたり、色を変更したりするなど、適宜工夫することとした(資料:林野庁)
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 ガイドラインの対象とする建築物は、新築・既築を問わない。使用した木材について、算定に必要な情報が全て入手できることが条件だ。ただし、一時的な使用にとどまることが明らかな仮設建築物などについては対象外とした。建築物の木材利用には、長期間の炭素貯蔵が期待されていることが理由だ。

 炭素貯蔵量(単位はt-CO2)は、建築物に利用した木材の量(同m3)に木材の密度(同t/m3)と炭素含有率、二酸化炭素の量に換算するための係数を乗じて計算する。製材や集成材、合板、木質ボードなどの部材や製品ごとに値を算定し、足し合わせる仕組みだ。

ガイドラインと併せて公開した炭素貯蔵量計算シートの入力例。木材使用量など、必要な情報を入力すると自動的に貯蔵量を算出する(資料:林野庁)
ガイドラインと併せて公開した炭素貯蔵量計算シートの入力例。木材使用量など、必要な情報を入力すると自動的に貯蔵量を算出する(資料:林野庁)
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 製材については、樹種による密度の違いを考慮して計算する。合板や木質ボードは製材と密度が異なるため、ガイドラインに数値の例を示した。LVL(単板積層材)は合板と、集成材やCLT(直交集成板)は製材と、それぞれ同様の値を用いてよいこととした。