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 日本建築学会と土木学会は2021年11月11日、両学会が協力して活動する際の根拠となる覚書(MOU)を締結した。同日に会見を開き、カーボンニュートラルやDX(デジタルトランスフォーメーション)などのテーマに連携して取り組む方針を明らかにした。

日本建築学会と土木学会は2021年11月11日に覚書を締結した。左は、日本建築学会の田辺新一会長、右は、土木学会の谷口博昭会長(写真:日経クロステック)
日本建築学会と土木学会は2021年11月11日に覚書を締結した。左は、日本建築学会の田辺新一会長、右は、土木学会の谷口博昭会長(写真:日経クロステック)
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 両学会は覚書のなかで、連携して取り組むべき課題を定め、共同タスクフォースを設置するとした。タスクフォースの担当理事を両学会から選ぶことや、両学会の会員にタスクフォースへの参加を奨励することなども示した。

 連携して取り組む課題としては「カーボンニュートラル」「DX」「激甚化する複合災害」の3項目を念頭に置いている。今後、これらの項目について共同で研究したり、報告書を作成したりするほか、政府への提言もまとめる予定だ。日本建築学会の田辺新一会長は会見で、「3つのテーマのうち議論が深まった内容から順次、提言を出していきたい」と語った。

 カーボンニュートラルについては、建築物と土木構造物に共通して使用する「コンクリート」が議論の中心だ。土木学会の田中茂義副会長は、「コンクリート内にCO2を固定する技術が色々あるが、長期的な品質に問題がないかといった課題もある。両学会の専門家で意見を出し合っていきたい」と話す。