「お一人様1台限りです」「他社からの乗り換えまたは○歳以下の方限定です」。
2022年3月6日の日曜日。東京都内にある家電量販店のスマートフォン売り場で、店員がひときわ声高にアピールしていたのは、NTTドコモやKDDI（au）、ソフトバンクといった大手携帯電話事業者のスマホの販売条件だった。機種は米Apple（アップル）が2021年9月に発売した「iPhone 13 mini」や2020年10月発売の「iPhone 12」だ。
販売価格をApple Storeで確認すると、どちらの機種も8万6800円（税込み、以下同）からとなっている。だが量販店や携帯ショップでは今、いくつかの条件を満たせばそれぞれ「お客様負担額1円」などで手に入る。加えてiPhone 12では、契約者が30歳以下や22歳以下など年齢制限を設けて「一括1円」で販売する売り場もあった。年度末の商戦期に向け、大手3社の端末値引き競争は激しさを増している。
筆者もこうした動きに乗って2022年2月、auのiPhone 13 miniを「お客様負担額1円」で購入した。当初は新型スマホが安く手に入って満足していたが、一方で月々の維持費に関する悩ましい問題も出てきた。
筆者が契約したのはデータ通信量に応じて段階的に料金が変わる料金プランだ。各種割引を受けた上でデータ通信量を月間1GBに抑えれば月額2000円強に収まるからだ。だが筆者の月々のデータ通信量は数GB程度で1GB以内に収めるのは難しい。段階制の料金プランでは1GBを超えると割高感が出てくる。別の料金プランに切り替えようにも、現在は高速データ通信が使い放題になる高価格帯の料金プランが主流だ。
そこで思い出したのが、筆者が売り場でiPhone 13 miniを買おうか思案していたとき店員に言われたこんな言葉だ。「とりあえずauを契約しておいて、明日以降に（KDDIのサブブランド）UQモバイルに乗り換えるのがお得ですよ」「もしNTTドコモで安売り端末を購入するなら、乗り換え先は（NTTドコモのサブブランド）ahamoがお薦めです」――。
そのときは「うまい話には裏があるかもしれない」と思って検討しなかった。しかし携帯大手と契約して端末を安く購入し、その後すぐ維持費の安いサブブランドに乗り換えれば確かに得だろう。
