一定のITスキルを証明する「IT資格」。日々の実務に役立つだけでなく、昇進や転職などにも威力を発揮する。回答者の世代やユーザーとベンダーといった立場の違いで、「保有する資格」や「資格の取得意欲」に変化はあるのか。日経クロステックが実施した「IT資格実態調査」（調査期間：2021年9月9日～30日）に基づき、動向をビジュアライズしてひもとく。本稿はインタラクティブなグラフを用いて改めて別の角度から調査結果に光を当てたものだ。
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調査では、編集部が選んだ49種類の資格についてアンケート形式で、IT資格の保有状況や今後の取得意向を調べた。
まずは世代間の差に注目しよう。284人の回答者の年齢により、40歳未満（18～39歳）と40歳以上の2グループに分けてみた。回答者が保有する資格を見ると、各資格を通じ総じて40歳以上のほうが保有率は高い。職務経験の長さが、そのまま保有資格数に比例したと捉えられる。
記事に掲載したグラフでは、「40歳未満」「40歳以上」「ユーザー企業」「IT企業」といった凡例をクリック／タップすることでその項目のグラフをハイライトできます。操作をお試しください。
中でも、「プロジェクトマネージャ」の保有率は、40歳未満の10.9％に対して40歳以上は24.0％とダブルスコアの差をつけた。
「レッドハット（RHCSA、RHCEなど）」や「オラクル データベース分野（ORACLE MASTER、認定MySQLなど）」といったベンダー系資格でも、40歳未満に比べて40歳以上の保有率の高さが目立つ。実務の必要性に合わせて、取得資格を着実に増やしてきた姿勢がうかがえる。
一方で、40歳未満のほうが40歳以上より保有率が高い資格もある。代表例が「AWS（AWS 認定各種）」で、後者の8.7％に対して前者が27.3％と18ポイント程度の差をつけた。資格保有者が関連業務に携わっているかどうかは今回の調査では分からないが、40歳未満のほうがクラウド関連資格への興味が高いと言えそうだ。「Google Cloud（Professional Cloud Architectなど）」も、40歳未満が40歳以上に比べて2.4ポイント保有率が高かった。
