IT職場あるある
目次
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みずほ銀行への業務改善命令は人ごとではない、レガシー組織に共通する問題とは
金融庁が2021年11月、みずほ銀行およびみずほフィナンシャルグループに対して発出した業務改善命令は、組織体制のガバナンスやカルチャーにまで踏み込んだ異例の厳しさだと話題になった。その内容はメガバンクや金融機関のみならず、事業会社のIT部門やIT企業も自分ごととして捉える価値がある。今回はその要諦…
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「コロナ禍が収束したとき出社を義務付けたほうがよいか」、リーダーの悩みに答える
「リモートワークでコミュニケーションがうまくいかない」。この手の悩みを、筆者はほぼ連日のように企業の管理職やメディアから受けている。無理もない。日本の多くのビジネスパーソンは、これまで対面ベースでのコミュニケーション、対面ベースでのチームビルディングに慣れきってしまっているのだから。
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「リモートワーク禁止」を独断する管理職、組織としてどう対処すべきか
2021年11月、インターネット上で「無能上司のせいで、在宅勤務が終了することになった」というタイトルのブログ記事が注目を集めた。
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「既存システムやIT部門が足かせになる」、DX推進担当者はどう立ち回るべきか？
「既存システムやIT部門がDX（デジタルトランスフォーメーション）のネックになる」。DX推進担当者が抱えるこの悩みを取り上げる。
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「リモートワークはうまくいかないから中止」、IT職場がそれを言ったらおしまいだ
「リモートだとコミュニケーションがうまくいかない。元の働き方に戻せ」――こう言って、旧来の出社型に戻す企業が出てきている。つい先日も大手IT企業が「特段の理由がない限り、原則として週4日出社」を発表。インターネット上でも物議を醸した。
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「テレワークで雑談が減った」は共通の悩み、テーマときっかけをどうつくるか
「テレワークで雑談が減った」。これは、ほぼ毎週のように企業の管理職やメディアから相談をいただくいわば「頻出フレーズ」である。今回はこの悩みを取り上げる。
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クラウド事業者に「技術者の経歴書を出せ」、レガシーマインドの企業に変革は無理
クラウドサービスを利用するのに、相手方の技術者の経歴書を求める。何とも理解に苦しむ話である。クラウドサービス、いや、サービス提供型のビジネスモデルを分かっているのだろうか。
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他社のクラウドを売るべきか自社の利益追求か、大手ベンダーSEの葛藤
会社の方針に従い、自社のクラウドサービスを優先して売るか。それとも、顧客にとって最適なシステムを提案できるように、パートナー契約している他社のクラウドを売るべきかーー。大手ITベンダーのSEが抱えている悩みに答える。
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ビジネスチャットの「いいね」は失礼だから禁止、こんな会社ははた迷惑だ
会社のビジネスチャットの「いいねボタン」が相手に失礼だからと全面禁止になってしまった――。こんな趣旨のツイートがTwitterに投稿され、物議を醸している。「意思はしっかり言葉で表しなさい」「それがあるべき姿だ」が会社側の姿勢とのことだ。この会社の行動および組織カルチャーは極めて残念であると断言す…
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「落選理由を説明する余裕がない」、社員にアイデアを募ったDX推進担当の切ない叫び
「社員から上がったDXのアイデアについて落選させた理由を1つひとつ説明している余裕はありません。どうしたらよいでしょう？」。DX推進担当者のこの悩みに答えます。
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求められるのは「演技力」や「非を認めない胆力」、そんなIT運用の現場に誰がした
「ちょっとのミスでも、猛烈に怒られつるし上げられる」「そのくせ、ミスを起こさず当たり前に運用していても評価されない」「それどころか、人も予算も減らされる」――。いずれも、IT運用の現場からよく聞く悲痛な叫びである。今回は、日々の当たり前を支えるIT運用の現場の理不尽なリアルにスポットライトを当てる…
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傍若無人な業務部門と経営者の暴走を止める、これも情シス部門の役割だ
「残念な業務部門」「残念な情報システム部門」「残念な経営者」が織りなす三重奏の悲劇。今回は、これら3つのプレーヤーを徹底的に斬る。
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基幹システムを偏重するIT部門、それでいいのか
こと日本の中堅以上の企業において、IT部門は基幹システムを優先しがちだ。基幹システム以外のシステム構築や運用は、すべてベンダーや子会社に丸投げ……失礼、全面的に委託している企業もある。基幹システム偏重は社内とIT部門にさまざまな「ひずみ」をもたらす。
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「SlackもTeamsもダメ」、そんな企業にオープンイノベーションは100年早い
「Slackダメ、Teamsダメ、Zoomもまったく使われねぇ」。こんな嘆きとともに、旧態依然とした企業からのイノベーティブな人材の流出がとまらない。
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業務部門の「エース級」アサインのわな、なぜプロジェクトが頓挫するのか
「本プロジェクトにはエース級の投入をお願いします」――システム開発プロジェクトの提案書におなじみのフレーズだ。この言葉の裏には、発注者である事業会社側とITベンダー、双方にとってのわなが見え隠れする。
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リテラシー低い幹部をサポートする「IT介護」は問題の巣窟、放置すれば企業が衰退
「何でも屋」の状態になってしまったIT職場が散見される。新規システム開発はもちろん、運用保守に問い合わせ対応、トラブルシューティングなど朝から晩まで多種多様な業務に追い回される。新しい技術を学ぶ暇も心の余裕もない。この状況は、IT担当者を疲弊させるのみならず、企業そのものに危機的状況をもたらしかね…
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小さなデジタル化を否定する「DX評論家」、最初の一歩を阻害するな
「当社もDXをせよ！」と号令がくだっても、何をしたらよいのか分からない。そもそも「DX」の読み方すらたったいまインターネットで検索して知った。今回はIT職場を困らせる「DX」という名の魔物と向き合ってみよう。
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ABW・ダイバーシティー・SDGs、社内コラボで課題解決できるIT部門を目指そう
総務・人事・購買などの管理部門のキーワードにフォーカスし、IT部門とのコラボレーションでどのように解決するかをひも解く。
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「PPAP」をいつまで続けるのか、セキュリティー対策の効果は薄く面倒なだけだ
電子メールの添付ファイルをzip形式に圧縮してパスワードを付与し、パスワードを記したメールを追送する「PPAP」。セキュリティ対策の名の下に多くの企業が取り入れているものの、効果は極めて限定的。それどころか、むしろセキュリティーリスクを高める行為であるとさえ専門家から指摘されている。
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Zoomにまで投資対効果を問う経営者、デジタルワークが進まない
コロナ禍を機に、日本でもテレワークやリモートワークなど場所にとらわれない働き方やビジネスモデルが進みつつある。しかし対面主義、アナログ、あるいは「ひと昔前のデジタル」なやり方を正当化して変えようとしない企業もある。それでいいのか、日本の経営者、日本の企業。
