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 住宅設備の不具合や故障、事故などのトラブルに、住宅の設計や施工などに携わる実務者はどう向き合っているのか――。日経ホームビルダーは実務者103人にインターネット上で調査を実施。トラブル防止策などを聞いた。

 まずは、自社で設置した住宅設備のトラブル予防策を尋ねた。維持管理の取り組みとして定期点検の仕組みを「設けている」と回答したのは5割強。頻度は「1年超2年以内」が最も多かった〔図1、2〕。

Q.住宅設備を定期点検する仕組みを設けているか?
〔図1〕点検実施派は6割弱
〔図1〕点検実施派は6割弱
自社で設置した住宅設備を設置後に定期点検すると回答した人は5割強に達した(資料:日経ホームビルダー)
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Q.定期点検の周期は?
〔図2〕点検周期は2年までが大勢
〔図2〕点検周期は2年までが大勢
定期点検を実施している周期を尋ねたところ、1~2年程度のケースが多かった(資料:日経ホームビルダー)
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 耐用年数を過ぎた住宅設備の買い替えを促すか否かについては、「促す取り組みをしている」と答えた人が3割強にとどまった〔図3〕。取り組みを進めている回答者に、効果的だった内容を尋ねたところ、「点検時に設備の“余命告知”を行い、心の準備をしてもらう」「点検記録に交換時期や耐用年数を記し、担当者が説明する」などの取り組み例が挙がった。

Q.買い替えを促しているか?
〔図3〕6割は買い替え勧めず
〔図3〕6割は買い替え勧めず
耐用年数を過ぎた住宅設備の買い替えを促しているか否かを聞いたところ、消極的な回答が多かった(資料:日経ホームビルダー)
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