狙われるニッポン 先端技術で守れ

サイバー攻撃や陸海空テロから日本を守る、分野別の主要プレイヤー

　今の時代、誰がどこから攻めてくるか分からない。陸・海・空にサイバー空間と、あらゆる場所が危険にさらされている。企業も国家も最新のITで警備を怠らず、人命や情報を守り抜かなければならない。

敵と味方に分かれて本気でサイバー攻撃、五輪守るセキュリティ人材を育てる

　オリンピック・パラリンピックは、サイバー攻撃者にとって格好の標的。そこで情報通信研究機構（NICT）は、サイバー攻撃対策の実践的トレーニング「サイバーコロッセオ」を2018年2月に開始。実戦さながらの攻防戦を通して、東京2020大会を守る人材を鍛え上げる。

テロ対策の死角、海からの不審者侵入を防ぐ最新センサー

　島国である日本に対し、海外からテロリストが侵入する経路は空港からか沿岸からの2つしかない。比較すると、侵入できる物理的な範囲は圧倒的に沿岸が広い。海からの侵入対策が急務といえる。

車の衝突だけならビルは意外と安全

　自動車が建物に衝突したときに、建物全体の安全性には影響するのか。衝突されそうな柱と、衝突してくる車両の重量と速度を想定すれば、万が一に備えた耐衝撃設計ができる。

テロリストを欺け、米国に学ぶ攻撃に負けない建物

　日本では、テロに対抗するハード面でのガイドラインなどが発行されていない。しかし、日本で民間建物がテロ攻撃を受ける可能性はゼロではない。米国で民間向けに発行されたガイドラインから、爆破テロに対抗できる建物のヒントが得られる。

セコムとALSOKが異例のタッグ、東京五輪で警備ロボ市場を拡大

　警備業界首位のセコムと2位の綜合警備保障（ALSOK）が異例のタッグ――2018年4月3日、2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けて、セコムやALSOKなど複数の民間警備会社で構成される「東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会警備共同企業体」（以下、東京2020大会警備JV）…

群衆から不審者をAIで検知、テロ対策で激しさ増す開発競争

　「新国立競技場」のような象徴的な建物を狙ったテロや、観衆の混雑によるパニックといったリスクにはどう対処すればよいか。あやしい人の特徴的な動きを検知する技術や群衆異常行動の研究が進んでいる。

米国頼みを卒業、生物剤検知システムを独自開発した理由

生物剤テロの脅威と対策、科警研のバイオテロ対策室・初代室長に聞く（後編）

　バイオテロ対策のため警察庁科学警察研究所内に2003年に設立された生物第五研究室の初代室長である安田二朗・長崎大学熱帯医学研究所教授のインタビュー。日本のバイオテロ対策や生物兵器の現状について聞いた前編に続いて、後編となる今回はバイオテロ対策製品の研究開発動向などを尋ねた。

炭疽菌郵送事件とオウム事件に見るバイオテロの脅威

生物剤テロの脅威と対策、科警研のバイオテロ対策室・初代室長に聞く（前編）

　警察庁科学警察研究所（科警研）生物第五研究室の初代室長を務めた安田二朗・長崎大学熱帯医学研究所教授に、日本のバイオテロ対策の現状や生物兵器の実際、バイオテロ対策製品の研究開発などの話を聞いた。

サイバー攻撃者をあぶり出せ、11業界227組織による情報共有の威力

　相次ぐサイバー攻撃。セキュリティ製品は有用だが、すべての攻撃を防ぐのは不可能だ。有効な対策として注目されているのが、企業間での情報共有である。例えば、社会インフラ事業者などで組織される「サイバー情報共有イニシアティブ」（J-CSIP）が効果を上げている。

発電所や鉄道も危ない、サイバー攻撃を受けやすくなった理由

　企業や組織を狙ったサイバー攻撃が後を絶たない。特に、近年大きな脅威になっているのは、社会インフラを狙ったサイバー攻撃だ。過去には、発電所や鉄道、核関連施設などをコンピュータウイルスが襲った。

核攻撃から家族を守るシェルターに問い合わせ殺到

　北朝鮮による核・ミサイル開発の脅威に備え、核シェルターが普及の兆しを見せている。米国製核シェルターの輸入販売を始めた住宅会社には、毎月約50件の問い合わせが寄せられているという。

突入する暴走車を鋼製ポストで木っ端みじんに

　車で人混みや建物に突っ込むテロを防ぐうえで役立つライジングボラード。米国国務省が認めた高性能製品を生みだしている会社が日本にある。

サイバー攻撃なければ奇跡、東京五輪・鈴木大臣

「世界最大の平和の祭典」とされるオリンピックはサイバー攻撃や物理的なテロを目論む者にとっては、格好の標的となる。東京オリンピック・パラリンピック大臣の鈴木俊一氏は常に有事を想定した対策が求められると語る。

悪玉ドローン対策は課題、立体的なセキュリティ技術は急速に進化

マラソンは数あるスポーツの中でも、最も狙われやすい競技の1つだ。マラソン中にテロなどが起こったとき、状況把握や情報共有の役割の中核として期待されているのがドローンである。

警視庁が惚れたランニングポリスの中継技術、動くカメラとAIでマラソンを守る

　マラソン競技ではランナーと観衆をどう守ればよいのか。セコムや警視庁が東京五輪に向け、過去2回の「東京マラソン」で実践した、テロ対策を含めた知られざる最新警備の裏側に迫る。