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 日経クロステック建築・住宅面で、過去に公開したニュースをランキング形式でご紹介します。2019年2月24日~3月1日に読まれた記事の1~10位までを、本日2月27日~3月4日にかけて無料で読めるようにしました。

1位:「平成の10大建築」先行公開、環境時代の先陣切ったあの空港

 「流れるような空間構成と巧みな断面形状、緻密な構造体のディテールとおおらかな屋根のシルエットによって生み出された造形は、この時代を代表するモニュメント」──。建築史家の松隈洋氏(京都工芸繊維大学教授)がそう評するこの建築が、お分かりだろうか。

2位:五輪選手村、20棟超の集合住宅街を一挙に整備する前例なき設計体制

晴海ふ頭などを南側上空より見る。手前がHARUMI FLAGの建設地。2018年12月撮影
(写真:ITイメージング)

 晴海5丁目西地区再開発の板状棟21棟、商業施設1棟が2017年1月に着工してから、約2年たつ。東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会の開催時に、参加選手の宿泊施設――選手村として利用される建物群だ。18年10月には集合住宅街としての名称を「HARUMI FLAGハルミフラッグ」と決定している。

3位:地中の擁壁が盛り土のすべりを誘発

左側は地区内で最も大きく沈下した築25年の住宅。ベタ基礎と布基礎を併用していた。沈下した地盤の中から、造成時に埋め殺しにしていた間地石積み擁壁が姿を現した
(写真:日経ホームビルダー)

 北海道北広島市大曲並木3丁目地区では、大曲川沿いの15戸が、2018年9月の北海道胆振東部地震が引き起こした擁壁の倒壊によって全壊した。現地では、地盤ごと約1.5m下に動いた住宅や、地盤改良に用いていたコンクリート杭が損傷した住宅などが見つかった。

4位:北海道厚真町の住宅開発地で多数の沈下被害

 2019年2月21日午後9時22分ごろに最大震度6弱の揺れが襲った北海道厚真町。18年9月に最大震度7を記録した北海道胆振東部地震の余震がいまだに続くなか、厚真町が自ら手掛けた大規模開発地で地震による地盤被害が大きな問題になっている。

5位:3つの「有名建築+名作展」を1日で巡る!

東京都港区の森美術館で2018年4月25日~9月17日まで開催された「建築の日本展:その遺伝子のもたらすもの」の会場風景。当初予想の2倍の約54万人を動員した。写真手前は、古代出雲大社本殿の50分の1模型
(写真:日経アーキテクチュア)

 今回の記事は、建築展人気の高まりがあって可能になった“建築展3館まとめてリポート”である。お世辞ではなく、どれも面白い。しかも、それぞれの会場となっているのが、著名建築家による時代のエポックと呼ぶべき建築だ。この“建築濃度”は奇跡と呼んでも言い過ぎではないだろう。

6位:目指したのは、いわばロボットビル――制震構造

小堀鐸二氏が、特に実現に向けて力を注いでいた「アクティブ制震」のイメージ。ロボットのキャラクターは、当時の鹿島のCMに登場させるべく考案されたもの
(イラスト:綿貫 志野)

 制震構造の設計や研究などの先端を走る小堀鐸二研究所。この会社の前身は、鹿島の社内に小堀鐸二氏が設立した小堀研究室だった。小堀氏が長年にわたり研究を続けていた制震構造を実現させるべく発足。実際に何棟も生み出し、2007年に小堀氏が亡くなった後も、制震構造の第一線にいる組織だ。

7位:築地市場跡地に国際会議場案、検討委員会座長の岸井隆幸氏に聞く

 都心に約23ヘクタールという敷地を創出した築地市場の移転。東京都が2019年1月23日に発表した「築地まちづくり方針(素案)」では、築地市場跡地に国際会議場などの機能を中核としたMICE(会議、報奨旅行、国際会議、展示会)施設を段階的に整備する案を示した。

8位:住宅IoT化の覇権争い、激変する勢力図

住宅のIoT化を目指して市場に参入する企業は多い。2018年から19年にかけてのニュースリリースなどを分析すると、パナソニックとLIXILの存在が大きいと分かった
(資料:日経ホームビルダー)

 スマートホーム(IoT住宅)を巡る勢力図は、2019年に大きく変わりそうだ。18年1月から19年2月末の間に発表・公表されたニュースリリースや展示会などの情報を基にIoT住宅関連の動向を整理したところ、業界マップが変わり始めていることが分かった。本特集では、各社の取り組みからIoT住宅市場の主な動きを数回にわたってみていく。

9位:戸建て住宅に省エネ性能説明義務、建築主への書面交付が原則に

〔図〕中規模建築物にも省エネ適判 社会資本整備審議会建築分科会建築環境部会の第2次報告で示された見直しの方向性。中規模非住宅を新たに省エネ基準適合義務の対象とする
(資料:国土交通省の資料を基に日経アーキテクチュアが作成)

 政府は2019年2月15日、建築物省エネ法の改正案を閣議決定し、国会に提出した。改正案の柱は、(1)省エネ基準の適合義務対象に中規模建築物を加える、(2)小規模建築物・住宅の設計時に、建築士に対して省エネ基準への適合可否など建築主への説明義務を課す、(3)住宅トップランナー制度の対象を拡大する──の3点だ。

10位:「新国立」の現場で活躍、新型支保工でコスト7割減

2018年7月18日、日本スポーツ振興センター(JSC)が新国立競技場の施工現場を公開した際の様子。タワークレーンの支柱を活用した支保工「T-CAPS」が並んでいるのが分かる
(写真:日経アーキテクチュア)

 2020年東京五輪に向け、急ピッチで工事が進む新国立競技場。同現場の山場となる屋根鉄骨の架設工事では、工期短縮やコスト削減を考慮した新技術が採用されている。大成建設が開発した支保工「T-CAPSティーキャップス」だ。従来の仮設支保工と比べ、組み立てと解体にかかる日数は5日間程度、コストは最大7割それぞれ削減できる。