
米国では2017年にFDAが発表したアクションプランにより、Google社やApple社といった大手IT系企業が2018年以降に医療領域に本格参入することが予想されている。スマホアプリが、医療機器・医薬品に次ぐ第3の治療選択肢になる時代は、米国だけでなく国内にもやってくる。数年前にはまだ“未来”だった、飲めるセンサーを内蔵した医薬品、採血することなく血糖値が分かるセンサー、1滴の血液から多種のがん診断ができる技術などは、もはや実用段階へと入ってきた。
米国では2017年にFDAが発表したアクションプランにより、Google社やApple社といった大手IT系企業が2018年以降に医療領域に本格参入することが予想されている。スマホアプリが、医療機器・医薬品に次ぐ第3の治療選択肢になる時代は、米国だけでなく国内にもやってくる。数年前にはまだ“未来”だった、飲めるセンサーを内蔵した医薬品、採血することなく血糖値が分かるセンサー、1滴の血液から多種のがん診断ができる技術などは、もはや実用段階へと入ってきた。
画像診断でも異常が指摘されないような“超早期”のがんを、1滴の血液から発見する――。国立がん研究センター中央病院では2017年夏から、そんな技術の実用化を目指した臨床研究をが進んでめている。患者から採取した血液で技術を検証し、2020年をめどに人間ドックなどでこの技術が使えるようにすることを目指す。
2017年9月から日本で保険が適用され、糖尿病診療の関係者から大きな注目を集めているのが「FreeStyle リブレ」。アボット ジャパンが販売する糖尿病患者向けグルコースモニタリングシステムだ。500円玉大のセンサーを上腕に貼り付けるだけで血糖(グルコース値)を連続測定でき、患者がその結果をリアル…
佳境迎える「スマート治療室」開発プロジェクト
外科医の新たな「目」「脳」「手」を創りだす――。第4次産業革命「Industry 4.0」になぞらえ、第4次医療革命「Medicine 4.0」をうたう日本発のプロジェクトが佳境を迎えている。その中心にいるのが、東京女子医科大学 先端生命医科学研究所 先端工学外科/脳神経外科 教授の村垣善浩氏と同…
Pre-Certパイロットプログラムの“お墨付き”が後押しに
「2017年は地殻変動が起きた激動の年だった」。米国を拠点に活躍するベンチャーキャピタリスト、Kicker Ventures, CEOの清峰正志氏はこう語る。