住宅会社の若手育成が、従来のスパルタ式からゆとり型へと急転換している。急成長による即戦力化を求めるのではなく、教育にしっかりと投資を行ったうえで本人の成長をじっくりと待つようになってきたのだ。変わらなければ、“金の卵”である若手の確保もままならないという現実と向き合っている組織をリポートする。
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芝浦工業大学建築学科 蟹沢 宏剛教授
AI（人工知能）が発達した世の中になっても大工という職業をAIを用いた技術で置き換えることは難しい――。建設労働に関する専門家はそのように指摘します。
社員大工を持たない工務店の新人に大工の基本を教えようという工務店が現れた。福島県郡山市に拠点を置く工房夢蔵だ。2019年4月からの育成開始を予定している。
東京や埼玉に拠点を置く中小の住宅会社22社が集まって大工を育成している。LIXILやYKKAPといった大手住宅設備メーカーも支援に名を連ねる。
木造住宅などの建築を手掛けるポラスを中核とするポラスグループでは、ポラス建築技術訓練校と呼ぶ自前の訓練校を持ち、教育への投資を惜しまない。卒業生770人のうち、同グループに残っている人材は300人ほどだが、今も自前での人材育成は譲れない一線と考える。
「大工は頭が良くないと務まらない」という基準で採用しているうちに、東大卒や京大卒といった難関大学を含む大卒の新入社員が大半を占めるようになった。静岡県沼津市に拠点を置く平成建設だ。
管理職に「できないやつは教えてもできない」という発想を許さない住宅会社がある。その哲学の徹底によって、新人の定着率を高めている。
夕方5時半になると社長が若手社員にそっと帰宅を促す。手を尽くして採用した貴重な若手に定着してもらうために、手間のかかる建て主との折衝などは社長が出張って処理をする。