木材活用最前線

国産木材でビルをつくろう

木造ビルの普及を経済界に呼びかける東京海上日動火災保険相談役の隅修三氏に聞く

　日本経済団体連合会副会長を務める東京海上日動火災保険相談役の隅修三氏。経済同友会副代表幹事だった2018年3月、「地方再生に向けた〝需要サイド〝からの林業改革」を提言するなど、国産木材を活用したビルの普及を経済界に呼びかけている。その思いについて聞いた。

コロナ禍で行き場のなくなった木材の活用事例

　新型コロナウイルスの感染拡大による木材需要の減少、事業者の事業継続に影響が生じている。こうした事態を受けて、林野庁は「過剰木材在庫利用緊急対策事業」を2020年6月から開始した。この事業を活用した事例を紹介する。

コロナ禍で行き場のなくなった木材の利用を国が支援

　新型コロナウイルスの世界的な感染拡大により、林業・木材産業において木材需要の減少、事業者の事業継続に影響が生じている。こうした事態を解消するために、林野庁は「過剰木材在庫利用緊急対策事業」を2020年6月から開始した。対象となる施設に工務店などが木材製品を使う際の経費について助成する。

火事に負けない木造建築をどう設計するか

桜設計集団代表、早稲田大学招聘研究員、NPO法人team Timberize副理事長　安井昇氏／聞き手：日経BP 総合研究所 上席研究員　小原隆

　日経BP 総合研究所 社会インフララボは、林野庁の2019年度補助事業において「CLT を含む低層非住宅と中大規模木造建築物の設計・施工者育成推進のための提案」検討委員会を組織し、木造建築に関心のある実務者に向けて情報を発信している。検討委員の1人である安井昇氏に、木造建築の防耐火と維持管理につい…

木造建築の実務者をどう育てるか（後編）

東京大学大学院 農学生命科学研究科 教授　稲山正弘氏／JBN 中大規模木造委員会 委員長　青木哲也氏／東京大学 生産技術研究所 教授　腰原幹雄氏／中大規模木造プレカット技術協会（PWA） 監事　藤田譲氏／芝浦工業大学 建築学部 教授、ビルディングランドスケープ 代表取締役　山代悟氏／司会：日経BP 総合研究所 上席研究員　小原隆

　日経BP 総合研究所 社会インフララボは、林野庁の2019年度補助事業において「CLTを含む低層非住宅と中大規模木造建築物の設計・施工者育成推進のための提案」検討委員会を組織し、木造建築に関心のある実務者に向けて情報を発信している。前編に続き、検討委員による座談会の様子を報告する。

木造建築の実務者をどう育てるか（前編）

東京大学大学院 農学生命科学研究科 教授　稲山正弘氏／JBN 中大規模木造委員会 委員長　青木哲也氏／東京大学 生産技術研究所 教授　腰原幹雄氏／中大規模木造プレカット技術協会（PWA） 監事　藤田譲氏／芝浦工業大学 建築学部 教授、ビルディングランドスケープ 代表取締役　山代悟氏／司会：日経BP 総合研究所 上席研究員　小原隆

　日経BP 総合研究所 社会インフララボは、林野庁の2019年度補助事業において「CLTを含む低層非住宅と中大規模木造建築物の設計・施工者育成推進のための提案」検討委員会を組織し、木造建築に関心のある実務者に向けて情報を発信している。検討委員による座談会の様子を報告する。

LVLとCLTでつくる厚板木造の茶室

　日経BP 総合研究所 社会インフララボは、林野庁の2019年度補助事業において「CLT を含む低層非住宅と中大規模木造建築物の設計・施工者育成推進のための提案」検討委員会を組織し、木造建築に関心のある実務者に向けて情報を発信している。2020年１月21日、やまだ屋おおのファクトリー早瀬庵（広島県廿…

意匠と構造の協働、おもてなしの木造建築に

日経BP 総合研究所 社会インフララボは、林野庁の2019年度補助事業において木造建築に関心のある実務者に向けて情報を発信している。2020年1月10日、Casa di En（神奈川県箱根町）を取材した。意匠設計者と構造設計者の協働で独特の架構を生み出した平屋建て飲食店舗だ。

復興公営住宅に国産スギ1万2000本分のCLT

　日経BP 総合研究所 社会インフララボは、林野庁の2019年度補助事業において「CLT を含む低層非住宅と中大規模木造建築物の設計・施工者育成推進のための提案」検討委員会を組織し、木造建築に関心のある実務者に向けて情報を発信している。いわきCLT復興公営住宅は、福島県いわき市、小名浜の海辺から風が…

木造を都市建築の選択肢にするには？

芝浦工業大学 建築学部 教授、ビルディングランドスケープ 代表取締役　山代 悟 氏／東京大学 生産技術研究所 教授　腰原 幹雄 氏／三菱地所 住宅業務企画部兼新事業創造部CLTユニット 主事　柳瀬 拓也 氏／林野庁 林政部木材産業課 木材製品技術室長　齋藤 健一 氏
モデレーター: 日経BP 総合研究所 上席研究員 小原 隆

　日経BP 総合研究所 社会インフララボ、日経アーキテクチュア、日経ホームビルダー、日経不動産マーケット情報が2019年11月7日に開催した「木材活用フォーラム2019 in 大阪」の概要を紹介する。都市における中高層建築の木造化にはどんな課題があるのか。フォーラム登壇者が意見交換を行う。

CLT建築実案件から得られた課題と展望

三菱地所 住宅業務企画部兼新事業創造部CLTユニット 主事　柳瀬 拓也 氏

　日経BP 総合研究所 社会インフララボ、日経アーキテクチュア、日経ホームビルダー、日経不動産マーケット情報が2019年11月7日に開催した「木材活用フォーラム2019 in 大阪」の概要を紹介する。三菱地所は、CLT高層建築の事業化に向けた研究に取り組み、仙台、東京などでCLT建築を手がけてきた。…

都市木造の普及に向けて

東京大学 生産技術研究所 教授　腰原 幹雄 氏

　日経BP 総合研究所 社会インフララボ、日経アーキテクチュア、日経ホームビルダー、日経不動産マーケット情報が2019年11月7日に開催した「木材活用フォーラム2019 in 大阪」の概要を紹介する。都市木造の要素技術は揃い、法改正、材の規格化、仕様の標準化の取り組みも進んでいる。都市木造に参入しや…

木でつくる懐かしい未来

芝浦工業大学 建築学部 教授、ビルディングランドスケープ 代表取締役　山代 悟 氏

　日経BP 総合研究所 社会インフララボ、日経アーキテクチュア、日経ホームビルダー、日経不動産マーケット情報が2019年11月7日に開催した「木材活用フォーラム2019 in 大阪」の概要を紹介する。世界で注目される木造の都市型建築。背景には脱炭素社会実現の目標がある。同時に日本では、地域の課題を解…

林業再生に向け、木造建築で基盤固め

　日経BP 総合研究所 社会インフララボは、林野庁の2019年度補助事業において「CLT を含む低層非住宅と中大規模木造建築物の設計・施工者育成推進のための提案」検討委員会を組織し、木造建築に関心のある実務者に向けて情報を発信している。山形県白鷹町は、地元産材の活用に向けた基盤整備に公民連携で取り組…

住宅着工減の中、中大規模木造に挑む

　日経BP 総合研究所 社会インフララボは、林野庁の2019年度補助事業において「CLT を含む低層非住宅と中大規模木造建築物の設計・施工者育成推進のための提案」検討委員会を組織し、木造建築に関心のある実務者に向けて情報を発信している。2019年12月16日、マルオカ埼玉営業所（さいたま市北区）を取…

欧州の歴史から学ぶ、持続可能な木造文化

　近年、注目を集める中大規模の木造建築。実は、欧州では20年ほど前から取り組みが進んでいる。法政大学デザイン工学部建築学科教授の網野禎昭氏が、欧州における木造建築の大型化やエネルギー自立の伝統的背景、再生可能資源である木材を生かした社会形成について解説する。

森林環境税スタート、都市木造の原動力に

　「森林環境税及び森林環境譲与税に関する法律案」が3月27日、成立した。森林環境税は2024年度から個人住民税に上乗せして1人当たり1000円を徴収する。森林環境譲与税は森林環境税を配分する時の名称で、19年度から始まる。

経験やトラブルの情報は抱え込まない

なぜ高知は木造先進県となったのか（後編）

　高知県では1990年代半ばくらいから、これまで住宅を中心に活動していた「土佐派」と呼ばれる複数の設計事務所を中心に、木造の公共建築物に取り組み始めた。小さなコミュニティーということもあり、その後、木造建築を手掛ける設計者が増えていった。前編に続き、高知県の3人の設計者に木造建築のノウハウを聞く。

「土佐派」を中心に木造チャレンジ

なぜ高知は木造先進県となったのか（前編）

　高知県は県土面積の84%を森林が占める森林県だ。その森林の約7割はスギやヒノキの人工林となる。豊富な森林資源を背景に、高知県では四半世紀前から非住宅の木造化が試みられてきた。高知県で木造建築に積極的に取り組む3人の設計者に集まってもらい、座談会を開催した。今回はその前編。