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 失敗の原因を究明せよ──。IT業界に限らず、この言葉を聞いた経験がないマネジャーはいないだろう。日本の企業や組織は、この要求を「失敗の犯人を突き止めろ」と同じ意味だと捉えてしまいがちだ。だが犯人を特定するだけでは失敗の真の原因にたどり着かず、失敗に学ばない組織になってしまう。

 この集中連載では組織はなぜ失敗に学ばないのか、状況を打開するために何をすべきかを失敗学の成果を基にお伝えしている。前回は日大アメフト事件を題材にして、日本の企業や組織はなぜ「失敗の原因究明=犯人捜し」と捉えてしまうかを説明した。

 今回は、IT業界がプロジェクトの「失敗」につながる根本的な問題をなぜ解決していないのかについて取り上げる。まず現状を確認しておく。

プロジェクトの半数は「失敗」

 IT業界では作業をプロジェクト単位で進める場合が多い。新システムの構築や既存システムの刷新プロジェクトが典型である。

 「あのプロジェクトは成功だった」と堂々と言える場合もあれば、「失敗だった」と言わざるを得ない結果に終わるプロジェクトもある。日経コンピュータが2018年3月1日号で公表したプロジェクト実態調査の結果によれば、1745件に上るシステム導入/刷新プロジェクトのうち「成功」したのは52.8%。「失敗」は47.2%で、わずかに成功が上回った。調査ではスケジュール・コスト・満足度の3条件を満たすプロジェクトを「成功」と定義し、それ以外を「失敗」と見なした。

 調査の対象や方法、評価項目が異なるため単純な比較はできないが、2008年に同誌が実施した調査では成功率が31.1%だった。10年間でプロジェクトの成功率が高まったとの見方もできそうだが、依然として失敗の割合は大きいと言える。

 プロジェクトの成否を評価する際はQ(品質)・C(予算)・D(納期)の3項目で判断する場合が多い。日経コンピュータの調査はQを満足度とした。予算に関しては、プロジェクトに投じた費用が予算通りまたは下回っていれば「成功」、予算を超えていたら「失敗」と見なす。

図 QCD要素別達成率
図 QCD要素別達成率
出所:日本情報システム・ユーザー協会「企業IT動向調査」
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 日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)は「企業IT動向調査」で、Q・C・Dがそれぞれどの程度達成できたかを調べた。すると、2004年度から2009年度までの達成率は10%から20%程度で、ほとんど変化がなかった。Q・C・Dを達成した成功プロジェクトはごくわずかしか存在しないことを意味する。

 やや古い調査結果ではあるが、現在も状況が大きく変わったわけではない。2018年10月時点の最新版である「企業IT動向調査2018」を見ると、500人月以上のプロジェクトの48.0%とほぼ半数がDすなわち納期を達成できていない。先に触れた日経コンピュータの調査でも、プロジェクトの失敗理由として挙がったのは「要件定義の甘さ」など古典的とも言える内容だった。