新型コロナウイルスの影響で、人の接触をなるべく避ける「コンタクトレス（非接触）化」が不可欠になりました。シリコンバレーをはじめとする米国では、テクノロジーでコンタクトレス化する新たなソリューションの提供を競っています。今回はそんな米国での取り組みを、日経クロステック編集部のバーチャル記者「黒須もあ」が動画で紹介します。（日経クロステック編集部）
こんにちは、日経クロステック記者の黒須もあです。「ニューノーマル・新日常」といわれるようになって、皆さんの生活も色々な変化が起きているのではないでしょうか？生活に大きな変化が起こっているのは日本だけではありません！ 本日は米国での新しい日常、ニューノーマルの様子の一部を動画でご紹介していきます！
米国では、新型コロナウイルスの感染拡大を抑制するため、日常生活のほぼすべてを自宅で完結せざるを得なくなりました。この「新日常」を乗り切るため、自宅の内外で新しい製品やサービスをユーザーが使うようになりました。例えば、健康分野や小売分野、エンタメ分野などがあります。それらの分野の中には、コロナ禍を機に誕生したものもありますが、その多くが近年になって徐々に浸透してきたもので、コロナ禍を機に導入が一気に加速しました。
例えば小売分野では、スーパーマーケットのような人が集まる店舗の無人化が、コロナ対策である非接触化の推進の流れを受けて加速しています。その急先鋒（せんぽう）が小売り最大手の米Walmart（ウォルマート）です。Walmartはこれまでも、ネットで商品を注文してこれを店舗で受け取る「BOPIS」と呼ばれる取り組みを強化してきました。日本に比べると、広大なアメリカでは特に生鮮食料品などの宅配サービスが現実的ではないからです。
そこでWalmartは、新型コロナ対策でBOPISの取り組みをさらに推進しています。一部店舗では既に「ピックアップタワー」と呼ぶ装置を設置しました。人手を一切介さずにネットで注文した商品を受け取れるんです！ こうしたBOPISの施策が原動力となり、Walmartの業績はコロナ禍でも好調になっています。
次に、期待されながらもなかなか実用化が進まなかったドローン配送が、非接触物流のニーズが高まったことでようやく本格的に動き始めました。各家庭に広い庭やプールといった十分なオープンスペースが確保できる米国の家庭ならではの配送手段になりそうです！ ドローンを利用した医療物資の物流で先頭を走るのが、カリフォルニア州に本社を構えるスタートアップの米Zipline （ジップライン）です！
Ziplineはこれまで、アフリカのガーナやルワンダで輸血用血液パックなど緊急性が高い医療物資をドローンでオンデマンドに配送してきました。2020年5月時点で累計4万回フライトし、配送した医療物資は延べ11万個超に上ります。同社のドローンの特徴は、往復160kmという長い航続距離と、荷物をパラシュート降下させるので配達先に離着陸場が不要な点です！
最後にご紹介するのは、自転車や車、住居などを共有利用するシェアエコノミーです。コロナ禍以前は絶好調のビジネスでしたが、一気に逆風が吹きました。不特定多数の人が触れたモノに対して拒否感が生じているためです。そんなシェアエコノミーの代表格ともいえるライドシェア業界で、注目されている新型コロナ対策があります。例えば、中国Baidu（バイドゥ、百度）のロボタクシーでの取り組みです。
Baiduは、ロボタクシーに体温測定装置と紫外線ランプを装備させました！ 体温測定装置は後部座席側に車外に向いて取り付けられており、乗車前の乗客の体温を測定し異常があれば音声で警告します。紫外線ランプは車内に設置され、車内全体を殺菌・ウイルス不活化させます！
それでは最後に…
最後の締めに、いつものあれ、お願いします。クロステーック！！！
