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(写真:日経コンストラクション)
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 気象予報士は本来、気象予報の担い手を認定する国家資格だ。加えて近年は、天候や気候が土砂災害や水害に大きく影響することから、気象予報会社だけでなく建設コンサルタント会社などの一部社員も取得する資格となっている。

 国際航業地域エネルギーグループの直井隆行主任技師が同社への転職前にこの資格を取ったのは、防災を意識したからではない。太陽光発電などの再生可能エネルギー事業への貢献を考えてのことだった。太陽光発電設備の発電量が天候の影響を免れない以上、気象予報士の保有は発電事業に取り組む企業で生かせるはずだと期待を掛けた。

 直井氏は大学院で建築環境工学を学び、早くから省エネルギーに関心を抱いていたが、1社目と2社目の就職先は、マンション開発を主力とする不動産会社だった。2社目の経営悪化をきっかけに移った3社目の建築設備コンサルタント会社で省エネ関連の仕事に就いた。