複数の移動手段や生活支援事業をアプリや情報システムを駆使して、利便性の高い新しいサービスに統合して提供することを広く「MaaS(モビリティー・アズ・ア・サービス)」と呼ぶ。日本の鉄道やバス事業者が相次いで、MaaSを強化している。
MaaSの定義は現段階では各社各様であり、それぞれの強みを生かして自社流のMaaSで収益化を狙う。MaaSを機に、鉄道やバス事業者にITベンダーや通信事業者などが加わる、新たな企業連合を形成する動きも盛んだ。各社の動きから日本のMaaSの現在地を探る。
複数の移動手段や生活支援事業をアプリや情報システムを駆使して、利便性の高い新しいサービスに統合して提供することを広く「MaaS(モビリティー・アズ・ア・サービス)」と呼ぶ。日本の鉄道やバス事業者が相次いで、MaaSを強化している。
MaaSの定義は現段階では各社各様であり、それぞれの強みを生かして自社流のMaaSで収益化を狙う。MaaSを機に、鉄道やバス事業者にITベンダーや通信事業者などが加わる、新たな企業連合を形成する動きも盛んだ。各社の動きから日本のMaaSの現在地を探る。
地方のバス会社を傘下に収めるみちのりホールディングスは、MaaSの要はデータだと考えている。複数のバス会社が持つ時刻表などのデータを「GTFS-JP」という標準形式で統一。バスの利用促進につなげようとしている。
小田急電鉄は2018年からグループのバス会社と共に、鉄道沿線における自動運転バスの走行実験に注力している。自動運転バスを小田急版MaaSのキラーコンテンツに位置付けているからだ。
東京急行電鉄は2019年1月から「郊外型MaaS(モビリティー・アズ・ア・サービス)」の実験を始めた。高齢者が外出しやすいように、オンデマンドバスの利用を検証している。
JR東日本が独自のMaaS(モビリティー・アズ・ア・サービス)に突き進んでいる。総延長距離が約7500キロメートルという圧倒的な鉄道網と、電子マネーSuicaを擁する強みを前面に押し出す。ただし鉄道への依存度が高く、それ以外のサービスは自前で提供できない。Suicaとスマホアプリを軸に他社との連携…