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 日経 xTECH土木面で、過去に公開したニュースをランキング形式でご紹介します。2018年12月2日~12月8日に読まれた記事の1~10位までを、本日12月2日~12月8日にかけて無料で読めるようにしました。

1位:雨が降っていないのに急に崩れたのはなぜ?

崩壊した土塊の状況。巨大な岩塊が重なり合い、隙間は粘土分を含んだ土砂で満たされている
崩壊した土塊の状況。巨大な岩塊が重なり合い、隙間は粘土分を含んだ土砂で満たされている

Question
南西方向に複雑に延びる尾根先端部の道路を拡幅していた。斜面を切り土して3段の法面にする計画だ。斜面上方から切り土し始め、3段目の途中まで掘削した。降雨はなく、法面からの湧水も全くなかったので、健全な切り土法面に見えた。ところが、1日の作業が終了する間際に突然、西側の斜面に表層崩壊が発生した。

2位:補強鉄筋が効かなかったのはなぜ?

Question
主要地方道の局部改良工事で、山裾の斜面を切り土することで道路の線形を改良した。これによって高さ4~5mの小規模な切り土法面ができた。切り土面に軟質な崩積土が露出していたので、用心のために崩壊防止対策として補強鉄筋と吹き付け枠を施工した。なお、補強鉄筋を挿入する際、一般的な単管掘りで削孔した。

3位:開通まで2年弱!横浜環状北西線が全容現す

 2020年東京五輪までの開通を目指して、横浜市と首都高速道路会社が事業を進める横浜環状北西線。完成まで2年を切るなか、高架やトンネルの全容が見えてきた。筆者は18年夏以降に催された3回の現場見学会に参加。現地の状況をお伝えする。

4位:直ちに堆積土砂の除去を、ダムの運用見直しで提言

2018年7月の西日本豪雨で洪水を調節したダム
2018年7月の西日本豪雨で洪水を調節したダム
国土交通省が管理する558カ所のダムのうち、213カ所で洪水をため、そのうち8カ所で緊急放流に移行した(資料:国土交通省)

 西日本豪雨を受けてダムの運用見直しを検討していた国土交通省の有識者委員会は11月27日、操作規則の点検や堆積土砂の除去などを早急に実施するよう求める提言案をまとめた。国交省は提言を基に、同省が管理する全国558カ所のダムで優先度の高い対策から順に実施する。

5位:ラグビーW杯のヒートアイランド対策、スパコンの「設計」で初施工

ヒートアイランド対策前の熊谷スポーツ文化公園の3次元モデル(資料:海洋研究開発機構)
ヒートアイランド対策前の熊谷スポーツ文化公園の3次元モデル(資料:海洋研究開発機構)

 猛暑、地震、集中豪雨――。2018年は自然災害が相次ぐ年となった。今後も気候変動などの影響を受け、激甚化すると言われており、どう備えるかが喫緊の課題だ。ただし、必要以上に恐れることはない。自然災害は計算による再現が難しいとされていたのは一昔前のこと。スーパーコンピューターの技術が発達し、過去の現象や未来に起こり得る現象も計算できるようになった。

6位:住宅が土木の防災力に頼り切る危うさ

台風21号に伴う高潮・高波で浸水した南芦屋浜(兵庫県芦屋市)。9月4日午後2時過ぎに撮影(写真:芦屋市)
台風21号に伴う高潮・高波で浸水した南芦屋浜(兵庫県芦屋市)。9月4日午後2時過ぎに撮影(写真:芦屋市)

 住宅を襲う災害はしばしば、住宅の設計・施工者の頑張りだけでは対応しきれず、建てた土地の近辺に設けられた土木インフラが頼みの綱となる。このパターンに果たして限界はないのか――。2018年9月の台風21号で高潮・高波のため生じた南芦屋浜(兵庫県芦屋市)の浸水被害を取材して、改めて考えさせられた。

7位:国交省が参加資格を誤って入札、落札者と契約解除

水銀ランプからLEDランプに取り換える道路照明灯。大阪市の曽根崎通りの歩道に2000年ごろに設置された。市中心部を南北に貫く道路の「顔」が御堂筋とすれば、東西を結ぶ道路の顔が曽根崎通り。その顔にふさわしいように、道路照明灯もデザイン化されたという(写真:国土交通省大阪国道事務所)
水銀ランプからLEDランプに取り換える道路照明灯。大阪市の曽根崎通りの歩道に2000年ごろに設置された。市中心部を南北に貫く道路の「顔」が御堂筋とすれば、東西を結ぶ道路の顔が曽根崎通り。その顔にふさわしいように、道路照明灯もデザイン化されたという(写真:国土交通省大阪国道事務所)

 国土交通省大阪国道事務所が発注した道路照明灯設置工事で、入札実施後に競争参加資格を示す等級区分の設定を誤っていたことに気付き、落札者との契約を解除するという異例のミスがあった。大阪国道事務所は、契約を解除した紀南電設(和歌山県御坊市)をはじめ、入札への参加を申し出た17社(辞退した会社なども含む)に謝罪。紀南電設には、契約などにかかった費用を補償する。

8位:財投1兆円で高速4車線化、関空の護岸かさ上げも

(資料:国土交通省)
(資料:国土交通省)

 国土交通省は11月30日、高速道路の4車線化や台風21号で浸水した関西国際空港の護岸かさ上げを進めるため、財務省に1兆1500億円の財政投融資を要求した。高速道への財投の投入は2年連続。12月末にまとめる2019年度の財政投融資計画に盛り込む見通しだ。

9位:建設業の生産性が過去10年で最高、日建連調査

(資料:日本建設業連合会)
(資料:日本建設業連合会)

 日本建設業連合会(日建連)の調査で、会員企業が受注した工事の2017年度の生産性が、調査対象とした過去10年で最高となった。17年度に売り上げを計上した工事全体の技術者・技能者1人、1日当たりの完成工事高は、前年度を2.6%上回る9万93円。5年連続で生産性が向上した。日建連が11月16日に発表した。

10位:壊れない材料から壊れてから強度を出す材料へ

大和証券エクイティ調査部アナリストの平川教嗣氏(写真:日経 xTECH)
大和証券エクイティ調査部アナリストの平川教嗣氏(写真:日経 xTECH)

 自己修復材料は、高分子系材料といった有機化学の分野で、早い時期から研究されてきた。近年は、横浜国立大学の中尾航教授らが研究しているセラミックスなど、無機化学の領域にも広がっている。自己修復材料というと、例えば高分子材料の中に硬化樹脂などを入れたカプセルを埋め込み、傷が入った際にそのカプセルが割れて修復されるものや、コンクリートにバクテリアを入れておいて、その代謝を活用してひび割れを修復するものなどが海外で開発されている。