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新型コロナ禍の巣ごもり需要拡大でECの利用が急増している。物流を支えるマテリアルハンドリングの世界最大手、ダイフクはデジタル変革を急ぐ。設備の仮想シミュレーション技術を活用し、物流システムの開発効率と品質を高める。下代博社長が貫くデジタル化と内製化、そして顧客の要望に最後まで付き合う信条への思いを聞いた。

(聞き手は浅川 直輝=日経コンピュータ編集長、玉置 亮太=日経クロステック/日経コンピュータ)

下代 博(げしろ・ひろし)氏
下代 博(げしろ・ひろし)氏
1983年、大福機工(現ダイフク)入社。執行役員、常務執行役員、取締役常務執行役員を経て2018年4月より現職。1958年6月生まれの62歳。(写真:陶山 勉)
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2020年は社会全体が新型コロナ禍に見舞われました。物流や半導体における自動化システム、いわゆるマテリアルハンドリング(マテハン)最大手として、影響をどう総括しますか。

 2020年はまさにコロナに始まってコロナに終わった一年でした。当社の物流システム事業には4つのコア事業があります。一般製造業や流通業、半導体や液晶のフラット・パネル・ディスプレー(FPD)の生産ライン、自動車の生産ライン、そして空港の各システムです。

 このうちマテハンは1つめの物流業務向け事業の中核です。この分野はEコマースの伸びに伴ってどんどん伸びています。従来もコロナ禍と関係なく伸びていましたが、コロナ禍における巣ごもり消費が拡大し、外出せずネットで買い物をする需要が高まってマテハン事業の伸びが加速しました。社会インフラの下支えに貢献できたと捉えています。