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新型コロナ禍で会社では在宅勤務、学校ではオンライン授業が普及し、事業環境が激変したコクヨ。同社を率いる黒田英邦社長はオフィス空間や文具といったアナログな領域の事業で培った知見を活用。働き方や学び方の変化をつかみ、成長機会を見いだす考えだ。
（聞き手は浅川 直輝＝日経コンピュータ編集長、横田 宏幸＝日経クロステック／日経コンピュータ）
黒田 英邦（くろだ・ひでくに）氏
2001年4月コクヨ入社。ファニチャー事業の法人営業や経営企画部長、代表を経て、2015年3月社長就任。2021年2月、長期ビジョン「CCC2030」を発表し、企業理念を刷新した。（写真：村田 和聡）
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新型コロナウイルス禍でオフィス関連の事業環境はどのように変わりましたか。
オフィス空間を構築する事業では、コロナ禍によるリモートワーク普及の影響が大きいとみて、2020年春から対応してきました。とは言え意外なことに、オフィスの床面積を縮小する動きはそれほど広がりませんでした。
2021年に入ってからは、リモートワークとオフィスワークを組み合わせたハイブリッドな働き方をどう運営するかが課題になりました。リアルなオフィスの意義は、「集まって作業する場」から「新しい価値を生み出すための場」に変化しています。
Web会議用のボックスが人気
オフィス関連製品の需要は2020年と比べても伸びますか。
そうみています。例えば、オフィスに設置するWeb会議用のボックスがはやっています。当社は「WORK POD（ワークポッド）」という名称で製品化しています。会議室を占有するほどではないWeb会議などのニーズに合います。
（写真提供：コクヨ）
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