
経営戦略、新事業、買収計画、トラブルの真相、苦悩、後継者選び――。日経xTECHが注目企業のトップに直撃した。
経営戦略、新事業、買収計画、トラブルの真相、苦悩、後継者選び――。日経xTECHが注目企業のトップに直撃した。
2023年4月開校の「神山まるごと高専」の校長を務める大蔵峰樹氏。座学よりも実学、ビジョンよりもものづくりを重視し、社会を変えるIT起業家の輩出を目指す。正解のない課題に挑みニーズを探る能力を養うため、カリキュラムにも工夫を凝らす。
新型コロナのパンデミックに見舞われた日本の感染症対策を提言する専門家集団をまとめた、新型コロナウイルス感染症対策分科会の尾身茂会長。日本の対策を「準備不足だった」と指摘。感染症法上の位置付けが「5類」となり平時に向かう今こそ、次に備えて議論すべきと強調する。
結婚式場の老舗「八芳園」が今、オンライン配信やロボットの開発などを推し進める。トップとして同社を率いる井上義則社長は新型コロナウイルス禍に主力の婚礼は苦境に陥ったが、DX(デジタル変革)加速の好機とした。システム開発会社で働いた経験から「DXとは事業の前提を変えること」と持論を語る。
ChatGPTをはじめとするAI技術の急速な発展を前に、どのような危機意識を持っているのか。Meredith Whittaker氏に話を聞いた。
デジタル活用で知られる小売り大手ベイシアグループの中核企業ベイシアを、プロ経営者として率いる相木孝仁社長。出店を抑制し既存店の強化に取り組んだ結果、「足腰は十分鍛えられた」と総括。出店攻勢へ意欲を示すと同時に、デジタルへ継続的に投資すると力を込める。
デジタル技術の急速な進展を受け、情報処理推進機構(IPA)のトップとしてDX(デジタル変革)の指針などを示してきた富田達夫氏。企業の経営者向けに指標やガイドラインをまとめ、ITリテラシーの普及にも取り組む。セキュリティーや人材育成でも課題を見極め、推進のための施策を講じている。
2023年3月10日から映画「Winny」が全国公開される。約20年を経て、いまWinny事件をテーマとした映画を作った背景や思いを、監督・脚本を務めた松本優作氏、企画した古橋智史氏、主演を務めた東出昌大氏に聞いた。
住友生命保険は健康増進型保険「Vitality」をはじめとするウェルビーイング支援を経営方針に掲げる。高田幸徳社長はVitalityの加入者データを生かした生活改善サービスの開発に手応えを深めた。ITは経営の半分を占める重要課題と断言、次期基幹システムの方針策定や人材育成に取り組む。
日本に6社しかないとされるユニコーンの一角、労務管理SaaS大手のSmartHRを率いる。人的資本経営への注目も追い風に、SaaS間連携を進めて従業員データのハブの地位を目指す。
2022年12月に来日した米GitHub(ギットハブ)CEO(最高経営責任者)のThomas Dohmke(トーマス・ドムケ)氏が最も時間を割いて説明していたのが、開発者が書いたコメントからコードを自動生成する支援ツール「GitHub Copilot」だった。
菓子をはじめとする複合企業、ロッテホールディングスのトップとしてグループの改革を率いる玉塚元一社長。日本と韓国、両国の事業や組織の連携や交流の促進を、課題と同時にチャンスとみる。オーナー企業に飛び込んだ異分子と自称し、デジタルを土台にたこつぼ化した組織の壁を崩す考えだ。
巨大IT企業の商慣行からITサービス業の多重下請けまで、調査や違法行為の審査を強化している公正取引委員会。事務方トップである小林渉事務総長は規制が萎縮を生まないよう、取引慣行の改善へ民間の自主性に期待している点を強調。違法行為への警告に加え、公正競争を通じたイノベーションの促進も提言する。
ユニクロや良品計画などの業績をV字回復に導いた「小売り再生のプロ」大久保恒夫氏が2021年3月、楽天グループなどが資本参加した新生・西友の社長に就任した。顧客データを武器に、小売りがリーダーシップを発揮する流通変革を目指す。
日本オラクルの副社長職から、突然オフィス家具大手イトーキの社長に転身した湊宏司氏。経営層にITの知見をもたらし、トップダウンによる全体最適を実現するのが使命と自認する。基幹システムの全面クラウド移行や営業改革で生産性を高め、高収益企業への脱皮を目指す。
業界首位の米Amazon Web Services(アマゾン・ウェブ・サービス、AWS)、2位の米Microsoft(マイクロソフト)を追撃するため、どの分野に勝機を見いだすか。Google CloudのCEO(最高経営責任者)を務めるトーマス・クリアン(Thomas Kurian)氏に聞いた。
新型コロナ禍の逆風下にあって業績をV字回復させ、2022年度は過去最高の売上高を見込むアシックス。健康志向の高まりに加え、世界規模のIT基盤とデータを駆使した経営が実を結んだ。広田康人社長はさらなる成長へ会員制サービスの充実や人材拡充を推進、全てのランナーをデジタルで支援すると意気込みを語る。
日本のものづくりを支える鉄鋼業大手JFEスチールのトップとして、全社のDX(デジタル変革)を率いる北野嘉久社長。目指すのは全生産ラインをデジタル化し、生産や品質をリアルタイムに管理する仕組みの確立だ。現場のDXを進めて、若手の創意工夫や人材の多様性向上も推進する。
企業向けの「ASKUL」と個人向けの「LOHACO」の2大EC事業の成長を舵取りするアスクルの吉岡晃社長CEO(最高経営責任者)。この1年はデータ分析基盤の整備や活用に向けた人材育成に注力、着実に成果を上げている。傘下入りしたZホールディングスの技術力を生かし、さらなるデジタル変革に挑む考えだ。
経産省などが選ぶ「DX銘柄」に、前身から数えて8年連続で選定された東京センチュリー。祖業であるリースや金融の知見を生かしたサブスク支援など、独自のデジタル事業を展開する。経営トップとして同社を率いる馬場高一社長は、顧客向けだけでなく従業員向けの社内システムも「攻め」と捉え、改革にアクセルを踏む。
業種を問わずさまざまな企業が参画を模索するメタバース事業に挑むバンダイナムコエンターテインメント。同社を率いる宮河恭夫社長は強みのIP(知的財産)を利用し、小さくとも熱気あふれる「IPメタバース」で巨大ITと差異化する考えだ。権利保護とビジネス活動が両立した新たな経済圏の確立を目指す。