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商船三井は2022年4月に基幹系システムを刷新した。SAPの標準機能に業務を可能な限り合わせ、アドオン開発を35本に抑えた。プロジェクトを計画通り完遂できた要因はユーザーテストの前倒しだった。

東京・港区の本社ビル（写真提供：商船三井）
東京・港区の本社ビル（写真提供：商船三井）
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商船三井が保有するLNG船（写真提供：商船三井）
商船三井が保有するLNG船（写真提供：商船三井）
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　「新システムの機能に早く慣れてもらうことが大切だと考え、早い段階からユーザー向けにテストを実施した」――。商船三井システムズの遠山直人DXテクニカルプールビジネスプロセス アーキテクト＆デザイン部長は今回のプロジェクトを期間内に完遂できた要因をこう語る。商船三井は2022年4月、同社の海運業務を支える基幹系システムを刷新した。

　今回の刷新により、法改正に伴うアプリケーションのバージョンアップの対応などが容易になる。併せて、従来の保守費用と比較して、15％のコスト削減を目指す。今後はグループ会社への展開も視野に入れる。

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