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グーグル、アマゾン・ドット・コム、フェイスブック、アップルの「GAFA」が次に狙っているのは何か。クラウド、ビッグデータ、AI、量子コンピューターに続く、GAFAが生み出すテクノロジートレンドは何なのか。2015〜19年に日経BPシリコンバレー支局長を務めた筆者が、読者と共にデジタル社会の未来を追います。
連載
中田敦のGAFA深読み
目次
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筆者が無理だと決めつけた「Kubernetesでマルチクラウド」、グーグルがやってのけた
コンテナ管理ツールのKubernetesによってマルチクラウドを実現する――。筆者はこれまでITベンダーによるそのような主張を、冷ややかな目で見てきた。しかし米Google（グーグル）が2020年7月に発表した新サービス「BigQuery Omni」は、筆者の見方を逆転させてくれた。
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業績不振の大銀行に選ばれたグーグルのクラウド、吉と出るか凶と出るか
クラウド市場で追い上げを図る米グーグルにとって、ターニングポイントがやってきた。ドイツ銀行は2020年7月7日、Google Cloudを複数年契約で利用することでグーグルと合意したと発表した。グーグルはドイツ銀行の金融デジタル化も支援するという。
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30年前に消えたメインフレーマーが復活、加熱する量子コンピューター開発競争
量子コンピューターの開発競争がにぎやかになってきた。2020年6月にはコンピューター業界の「古豪」が先行する米グーグルや米IBMに挑戦状を突きつけた。その古豪とは航空宇宙大手のハネウェル。かつてのメインフレーマーが量子での返り咲きを目指している。
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自ら学ぶAIが半導体設計やプログラム変換の仕事を奪う、技術者に何が残るのか
ディープラーニング（深層学習）によって開発されたAI（人工知能）が、技術者の仕事を次々と奪おうとしている。ここに来て米グーグルや米フェイスブックが、「半導体チップを設計する」「プログラムを変換する」といった仕事を深層学習ベースのAIによって置き換える取り組みを発表している。
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「雲が空を飲み込む」、クラウドがすべてのネットワークを吸収する日も近い
インターネットの向こうに浮かんでいたクラウドが、最近は「エッジ（端）」と呼ばれ始めているのをご存じだろうか。ユーザーはまずクラウドにアクセスし、そこからオンプレミスのデータセンターやインターネット上の各種サービスを利用する。そんな企業システムの利用形態が急速に普及しているためだ。
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「強引に」始めたグーグル系スマートシティーが頓挫、地元が抱えた苦悩とは
米アルファベット傘下のスマートシティー開発会社である米サイドウオークラボが、カナダ・トロントで進めていた都市再開発計画から撤退した。もともと地元とのあつれきを抱えていたプロジェクトだったが、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う不動産市況の悪化がとどめを刺した格好だ。
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セキュリティーでも覇権狙うグーグルの野望、立ちはだかるのはやはりあの会社
「セキュリティー分野のKubernetes」――。ここにきて米グーグルがセキュリティー事業に力を入れている。Kubernetesがコンテナオーケストレーションの分野で収めた成功パターンを、セキュリティー分野でも再現するのだという。
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新型コロナによる需要爆増にびくともしないAWS、強さの秘密はあれ
新型コロナウイルスの感染拡大の中で、AWSの堅固さが印象的だ。競合がクラウド需要の急増を警戒して「新規利用できない場合がある」などと予告しているのに対して、AWSはテレワークや新薬開発など新型コロナ関連のニーズを積極的に取り込む姿勢を見せている。
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新型コロナでクラウドも正念場、ビデオ会議の爆増で浮かび上がるリスク
新型コロナウイルスの世界規模での感染拡大が、クラウドサービスの需要を急増させている。特に需要が伸びているのはテレワークに欠かせないビデオ会議ツールだ。米グーグル（Google）のHangouts Meetは1日の使用量が2020年1月に比べて25倍に増えたという。
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レジ無し店舗「Amazon Go」を外販、虎の子技術を公開するアマゾンの深謀
米アマゾン・ドット・コムがついに、レジ無し店舗「Amazon Go」の技術を外販し始めた。世間に驚きを与えたが、同社のジェフ・ベゾスCEOの言動などを踏まえると、これが必然だったことが分かる。
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米グーグルはテレワークでVPNを使わない、なぜなら「あれ」が危険だから
新型コロナウイルス対策として様々な企業で在宅勤務が推奨される中、VPNに関する発言を耳にする機会が増えた。「大勢が使い始めたので速度が落ちた」「社内からの利用申請が急増した」といった恨み言が中心だが、興味深いものもあった。なんでも「グーグルはテレワークにVPNを使っていない」のだという。
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グーグルのチャットボットが先端AIで進化、人間相手にボケとツッコミを見せた
チャットボットがいよいよ、会話の流れや一般常識を踏まえて発言できるようになった。米グーグル（Google）が2020年1月末に論文発表した「Meena（ミーナ）」だ。文章の内容が理解できるとして話題になった自然言語処理AI（人工知能）「BERT」でも使う「Transformer」という技術が進化の…
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グーグルのクラウド事業が売上高1兆円に、先行くAWSは「あれ」が1兆円
米グーグルと米アマゾン・ドット・コムが発表した2019年10～12月期決算には共通する興味深い数字が記されていた。どちらの発表にもクラウド事業に関する「年間100億ドル（約1兆1000億円）超え」が盛り込まれていたが、その内容が全く違ったのだ。
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グーグルがIBMサーバーのリソース貸し、あの「IT大手」の買収予測も浮上
米グーグル（Google）が2020年1月に、クラウドに関する企業向けの施策を相次ぎ発表した。月額160万円からという手厚い有償サポートや、米IBMの独自ハードウエアIBM Power SystemsをGoogle Cloudで利用できるサービスを発表した。
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グーグルがクラウドに2兆円投資、オラクル流「コテコテ営業」導入は吉と出るか
米グーグルのクラウド事業が「文化変革」を始めて1年が経過した。同社の「Google Cloud」をテコ入れすべく米オラクルや欧州SAPの出身者を幹部に据え、営業力の強化を図っている。老舗企業がグーグルを見習った変革に乗り出す事例はあまた見てきたが、逆はなかなか珍しい。
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アマゾンがトランプ大統領に猛反撃、「国防クラウド巡り不当圧力」の根拠とは
米アマゾン・ウェブ・サービスが米国防総省の大型クラウド契約「JEDI」を失注したことを巡って、トランプ政権に対する批判を強めている。2019年12月9日には裁判所に提出した103ページの意見書が公表され、AWSが猛抗議する理由が明らかになった。
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もはや人の介在は不要、AIが自らAIを作り判断根拠まで説明する時代が来た
ディープラーニング（深層学習）は人間にとってブラックボックスであり、AI（人工知能）による判断の根拠が不明だ―――。そんな懸念を解消する技術を米グーグル（Google）が2019年11月21日にリリースした。クラウドのサービスとして「Explainable AI（説明可能AI）」の提供を開始した。
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量子コンピューターのプログラミングを体験、その難しさに震えた
米グーグル（Google）が「量子超越性」を実証したと記者発表した際、実際に同社の量子コンピューター「Sycamore」を使ってプログラミングを体験してみる機会が記者に与えられた。グーグルの研究者が「楽譜を書くようなもの」と説明するその工程の難しさに、記者は震えるしかなかった。
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「トランプ批判」が原因ではない、アマゾンが国防クラウドでMSに敗れた訳
米国防総省が大型のクラウド契約を米マイクロソフトと締結し、最有力だった米アマゾン・ウェブ・サービスが敗退したことが大きな話題を呼んでいる。クラウドの競争は今後、ますます激化しそうだ。
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アマゾンがついにOracle DBを「全廃」、成功のポイントは社内失業対策
米アマゾン・ドット・コムがついに米オラクルに「勝利宣言」をした。アマゾンは2019年10月15日、社内からOracle Databaseを「全廃」したと発表したのだ。最盛期には約7500ものOracle DBが存在したが、それらはほぼすべて姿を消したという。
