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 新型コロナウイルス感染症の流行が続く中、米国では現地時間2020年11月3日の投票日に向けて4年に1度の大統領選挙が大詰めを迎えている。日本では政治とスポーツには距離感があるように思われるが、米国のスポーツ界は投票活動の促進と啓蒙への取り組みに積極的だ。

 まずプロ野球のMLB、プロバスケットボールのNBA、プロアイスホッケーのNHL、プロアメリカンフットボールのNFLのいわゆる4大プロリーグと大学に所属する57を超えるチームが参加しているのがThe Election Super Center Project(選挙スーパーセンター・プロジェクト)だ。これは投票活動の推進を目的とした団体National Vote at Home Instituteとデジタルマーケティング会社のシルバー・リニングスグループが中心となって活動している、特定の党派に属さない取り組みである。スタジアムやアリーナといった大型スポーツ施設を有権者登録所や投票所に転用するというものだ。

4大プロスポーツも参加する「The Election Super Center Project」
4大プロスポーツも参加する「The Election Super Center Project」
http://electionsupercenters.comのホームページ(図: Election Super Centers)
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 地元住民に親しまれる大型施設を使用することで、投票に行くことを啓蒙するだけでなく、CDC(米疾病対策センター)が示す感染予防のガイドラインに沿うことになるとアピールしている。大型施設ならソーシャルディスタンスを確保した投票が可能で、投票場所を増やすことで行列や待ち時間の短縮が可能になるというのだ。

 同プロジェクトのユージーン・ジェレキCEOは「私たちの使命は、大規模な会場で何千人、何万人もの有権者が投票できるように支援するだけでなく、投票者に対して最高水準の安全性、セキュリティー、完全なる選挙の場を提供するのを保証することです」とコメントしている。

 このプロジェクトには既にNBAのワシントン・ウィザーズやNHLのニュージャージー・デビルス、NFLのサンフランシスコ・49ersなどが参加している。本拠地LAフォーラムを提供するNBAロサンゼルス・クリッパーズのドク・リバース・ヘッドコーチは「我々のスペースは、十分なソーシャルディスタンスが取れ、行列が動き続けるのに十分な広さがあります。健康と安全を確保するための広範なプロトコルが用意されています。2020年に何が起ころうとも有権者のために準備はできています」と語っている。