携帯大手3社が5G（第5世代移動通信システム）の商用サービスを開始した2020年3月のタイミングに、新型コロナウイルスの感染拡大や緊急事態宣言が直撃した。その後も5Gのショーケースとなるはずだった東京オリンピック・パラリンピックなどのイベントが延期・中止となるなど散々なスタートを切ってしまった日本の5G。2021年は態勢を立て直して普及を進められるのだろうか。
5G関連イベントの中止・延期が大きなマイナス要因に
本来、2020年は携帯電話業界にとって華々しい年となるはずだった。なぜなら東京五輪の開催に合わせて5Gの商用サービスを開始し、日本の5Gに関する取り組みを世界にアピールする大きな機会とするはずだったからである。
日本では東京五輪の開催が5Gの標準化作業時点で決まっていたこともあり、2019年に5Gの商用サービスを開始した米国や韓国など多くの国に先行を許し「日本の5Gは遅れている」と言われてもなお、前倒しすることなく2020年に照準を合わせ準備を周到に進めてきた。だがその計画を打ち砕いたのが新型コロナウイルスの感染拡大である。
5Gの商用サービスの開始はもともと、NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクが2020年3月、楽天モバイルが2020年6月を予定していた。だがそのタイミングで新型コロナウイルスの感染が拡大してしまったのだ。
しかしそれでもなお、コロナ禍による海外でのロックダウンが影響し開始が遅れた楽天モバイルを除けば、3社は当初の予定通り5Gのサービス開始にこぎつけている。だがコロナ禍とそれによる緊急事態宣言が5G開始のタイミングに直撃したことで、5Gの発表イベント、そして東京五輪をはじめとした5Gのショーケースとなるイベントは軒並み延期や中止、あるいはオンラインのみでの開催となってしまったのである。
しかももともと2020年は携帯各社の5Gのエリア整備があまり進まない予定であったこと、そして当初は5G対応スマートフォンも一括価格で10万円を超えるハイエンドモデルが主だったことから、各社ともコンシューマー向けの5G販売は大きく伸びないことを想定していた。エリアが整うまでの間は5Gのエリアが整備された場所でイベントを実施することにより、5Gを体験してその実力を知ってもらうことに力を注いでいたのだ。
だがコロナ禍でそのイベントがことごとく実施できなくなったことで、各社の5Gは狭いエリアと高額な端末だけが目立つ結果となってしまった。そのことが5Gが「使えない」というイメージを与えただけでなく、2020年9月には菅義偉氏が内閣総理大臣に就任し、携帯料金の引き下げを政権公約に掲げたことで、消費者の関心が料金へと移り5Gへの関心は急速に薄れてしまったのだ。
