
深まるユーザーとの対立、現場を飛び交う怒号──。あなたが関わるプロジェクトも、いつトラブルに見舞われて炎上してしまうか分かりません。なぜトラブルが発生するのか、炎上したプロジェクトをうまく鎮火するにはどうすればよいのかを解き明かします。
深まるユーザーとの対立、現場を飛び交う怒号──。あなたが関わるプロジェクトも、いつトラブルに見舞われて炎上してしまうか分かりません。なぜトラブルが発生するのか、炎上したプロジェクトをうまく鎮火するにはどうすればよいのかを解き明かします。
プロジェクトの関係者が善意で招集した打ち合わせが、必要のない時間つぶしになることがあります。リモートワークが当たり前になった現在はなおさら、無駄な打ち合わせは避けたいものです。せっかくの打ち合わせが無駄な仕事にならないようにすることが大事です。
プロジェクトと直接関係のない事務作業を先延ばしにして、後から締め切りに慌ててしまう。こうした雑事に振り回されないためには、先送りせず片付けておくことが肝心です。
「偽装請負」や「派遣請負適正化」という言葉を聞いたことがあるでしょうか。製造業と並んで、IT業界は偽装請負の温床と呼ばれることがあります。システム開発プロジェクトの現場で、意識しないうちに偽装請負の状態に陥ってしまっていることも少なくありません。
法律やガイドラインなど、必ず守らなければいけないルールが「コンプライアンス」です。コンプライアンス対応によって、システム開発プロジェクトの作業が滞ったり、業務の遂行が不便になったりすることがあります。
2019年4月から順次施行されている働き方改革関連法では、定例休暇の取得推進が大きな狙いの1つです。企業は年間10日以上の有給休暇を付与される従業員に対して毎年5日、時季を指定して有給休暇を与える必要があります。
働き方改革法案が2019年4月から順次施行され、その影響がプロジェクトの阻害要因となっています。かといって、法律や会社の制度は無視できないし、だらだらと長時間働くのも本意ではないはず。法律や制度を前提として、プロジェクトのリソースやタスクをコントロールする仕組みが必要です。
要件や仕様の決定、課題解決策の決定に予定以上の時間を要したり、何らかの原因で生産性が予定より低かったりすると進捗遅れが出ます。これを当初のスケジュールのままにリカバリーしようとすると、必ず無理が出て品質にしわ寄せがいくことになります。
プロジェクトで問題なのは、遅れが発生することそのものでなく、遅延が可視化されていないことです。関係者の介入を恐れて本音と建前を使い分ける「二重帳簿」状態になれば、問題解決は絶望的になります。
システム開発プロジェクトでは、社内外の多様なステークホルダーが関わります。社内に限ったとしても、PMO(プロジェクト・マネジメント・オフィス)を始め、品質管理担当、内部統制担当、リスク管理部署など様々。PMにとっては彼らの存在が邪魔としか思えないことも少なくないでしょう。
プロジェクトチームのリソースや要員のスキルは、残念ながら充足しているとは限りません。多くのプロジェクトは、リソース不足やスキル未達を何とか補完しながらやりくりしていく必要があるのですが、そこにトラブルの芽が潜んでいます。
プロジェクトには多様なステークホルダーがいるものです。発注する立場のユーザー企業とシステムベンダーであったり、利用部門と企画部門、情報システム部門が分かれていたり、といった具合です。組織が異なれば、立場や目的の違いが出てきます。時としてあつれきが生じるのも仕方のないことです。
プロジェクトの完遂という目的は一致しているはずなのに、立場や力関係が違うとトラブルを招きがちです。個人対個人の対立がハラスメント問題にまで発展し、プロジェクトの進行を阻害してしまうこともあります。感情的な対立やリスクの押し付け合いは即刻やめ、本来の役割分担を取り戻す策を打ちましょう。
慎重に設計してレビューしたはずなのに、ユーザーの変更要望がいつ果てるとも知れずどんどん積み上がる。そんな経験を持つエンジニアは多いのではないでしょうか。良いシステムを作るために、ある程度の変更はやむを得ないかもしれません。しかし度を超すと、プロジェクトは炎上してしまいます。
コストや期間が限られているシステム化のプロジェクトには割り切りが必要ですが、人は「現状」に固執しがちなもの。特に、パッケージソフトウエア導入プロジェクトでは、機能のミスマッチが炎上の火種になりやすいといえます。
発注側と受注側の立場の違いと、不確定な状態で見積もり提示や予算措置が行われるという我が国の商慣習から、IT業界では受発注者間でトラブルが起こりがち。システムは目に見えず、値ごろ感もないため、理不尽な主張が起こり、結果的にプロジェクトが炎上してしまいます。
プロジェクトの最大のリスクは、顧客や発注者とのトラブルにある。立場が異なるステークホルダーを適切にコントロールするのが難しいからだ。解決への動きを先送りせず、先手必勝で毅然と対応しよう。