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 メルカリや眼鏡販売大手のジンズはAIシステムの開発にPythonを採用する。ブリヂストンやJapan Digital Design(JDD)はPythonをデータ分析に活用する。JDDは三菱UFJフィナンシャル・グループの子会社で、デジタル技術を活用した新たな金融サービスの提供を担当する。

 AIスタートアップがPythonを使うのはもはや当たり前だ。最近は大手ITベンダーがAIやデータ分析といったユーザー企業のニーズに応えるために、Pythonを使える人材の育成や専門チームの組成に力を注ぐ。

 NECは既にグループで4000人以上がPythonを使ったAI開発を学習した。教材として使用したのは自社開発したAI開発基盤ソフトウエアの「NEC Advanced Analytics Platform(AAPF)」。AAPFを用意することで「オープンソースやNEC独自のライブラリー、Webで動作する統合開発環境などを組み合わせ、Pythonを使ったAI開発をすぐに始められるようにした」(NECのAI・アナリティクス事業部兼データサイエンス研究所菅野亨太シニアマネージャー)。

 SCSKは全社員の3割にAIシステムの開発スキルを持たせることを目指して人材育成を進めている。エンジニア向けの研修では最初にPythonスキルの習得を目指す。研修会社のeラーニングを2018年に約300人が受講。2019年も300人が受講予定だ。

 野村総合研究所は2019年から新入社員向けのプログラミング研修で本格的にPythonを教え始めた。流通・製造・サービス業向けのシステム開発を担う部門に配属される新入社員全員と、金融業向けのシステム開発を担う部門に配属される一部が対象だ。

 日鉄ソリューションズは数理最適化の手法を用いてサッカーのJリーグの行事日程や対戦カードを自動で決めるシステムを開発した。

 教育機関では滋賀大学や東京工科大学、法政大学が情報処理関連の学科での必修プログラミング言語にPythonを採用した。未来のIT人材が学ぶプログラミング言語の標準がPythonになりつつある。

 Pythonは今やITに関わる全ての職業人にとって不可欠の存在になった。「知らないでは済まされない」Pythonの基本を、COBOL世代を含むあらゆる世代に分かりやすく紹介しよう。