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 「社員に改革疲れが見え始めたのは危険な兆候。時田(隆仁)社長は株式市場の受けを狙う改革アイデアを出すだけではなく、事業で実績を出すべきだ」。富士通でサービス事業の幹部を務めた経験を持つOBはこう指摘する。

 時田社長は矢継ぎ早に改革を進め、社長に就任した2019年6月と今を比べると株価は2倍近くまで上がっている。社長になって1年半しかたっておらず「改革疲れ」は早いのではないか。

 だが、このOBによると、多くの富士通グループ社員にショックを与えたのは、2018年10月に発表した5000人のリストラ&リソースシフトだった。「それから2年たったのに改革がまだ続くのか、と思っている社員は多いはず」とOBは説明する。

 2020年3月期決算は大幅な営業増益だったが、「富士通の生命線はサービス」と見るこのOBは伸び悩みを懸念する。「リーマン・ショックのときに売上高で米アクセンチュアに抜かれ、直近ではアクセンチュアの6割程度しかない。今度はNTTデータとインドのタタ・コンサルタンシー・サービシズ(TCS)に追いつかれ、抜かれる寸前だ」。

図 富士通、TCS、NTTデータ3社のサービス売上高
図 富士通、TCS、NTTデータ3社のサービス売上高
停滞する富士通、3社横一線に
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