「日本チームからGreenLakeプラットフォームが全売上高の20％になったと聞いている」。米ヒューレット・パッカード・エンタープライズ（HPE）のアントニオ・ネリCEO（最高経営責任者）は2022年度第3四半期（5～7月）決算報告の後、日経コンピュータとの個別取材に応じ、Teams画面を介し、笑みを浮かべながら話した。
GreenLakeの四半期別の売上高は未公表だが、ネリCEOによると「（第3四半期は）全売上高の10％以下」。日本での比率は全社の2倍以上で、GreenLakeの優等生だ。ちなみにHPEの第3四半期売上高は前年同期を0.8％上回る69億5100万ドルだった。
GreenLakeをHPEは「Edge-to-Cloudプラットフォーム」と呼ぶ。要するに「従量制オンプレミス型クラウドサービス」である。サーバー、ストレージ、ソフトウエア（ミドルウエアとアプリケーション）を一括提供し、ユーザー企業は従量制課金に基づいて支払う。パブリッククラウドと同様だが、サーバーやストレージを自社内に設置できる。米ガートナーはGreenLakeや米ニュータニックスのHCI（ハイパー・コンバージド・インフラストラクチャー）を「ニューオンプレミス」と称している。
GreenLakeを含む「as a serviseビジネス」の第3四半期の年換算売上高ランレートは8億5800万ドルで、内訳はソフトウエアとサービスが64％、ハードウエアは27％。GreenLakeで提供するソリューション（ミドルウエアやアプリケーションの組み合わせ）は既に70種類を超えた。2024年末までに、利益率の高いソフトとサービスの比率を77％にする。GreenLakeの受注総額は「3～5年後に今の2倍の140億ドルを達成するとみており、GreenLakeビジネスが全体の半分近くを占める」（ネリCEO）。
