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　2022年7～9月期決算から計算した国内売上高成長率に基づき「社長の通信簿 乱反射版」を作ったので報告する。対象は社長4年目に入った富士通の時田隆仁氏（2019年6月就任）、日本IBMの山口明夫氏（2019年5月）、5年目のNTTデータ本間洋氏（2018年6月）、3年目の伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）柘植一郎氏（2020年6月）、7年目の野村総合研究所（NRI）此本臣吾氏（2016年4月）を選んだ。乱暴かもしれないが、この5人がITソリューション学校の同級生だ。

表 主要IT企業の売上高成長率（各社の発表に基づく）
富士通だけが縮んでいく
表 主要IT企業の売上高成長率（各社の発表に基づく）
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　通信簿には色々な科目があるが今回は2019年7～9月期の売上高を100とし、3年後の2022年7～9月期の売上高がどうであったかを見ることにした。科目名はいわば「業容拡大」である。

　3年後と比較するのは、社長就任1年目は前任のかじ取りの結果が実績に表れ、2年目から本人の改革の浸透・定着が進み、3年目に成果が見えてくるとされているからだ。