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 スタート以来、日経クロステックの名物コラムとなった「テクノ大喜利、ITの陣」。今回はその第32回だ。毎回、複数の識者に共通のお題(質問)を投げかけ、識者にはそれに答える形で論陣を張ってもらう。お題は日本企業のIT利活用の問題点やIT業界の構造問題、そして世間の耳目を集めたIT絡みの事件などだ。

 第32回のお題は「遅れに遅れたデジタル教育、これで日本の未来は大丈夫か」。答える識者の3番手には、ITベンダーとユーザー企業双方の役員を歴任し、CIO(最高情報責任者)の経験もある論客の有賀貞一氏だ。「4600億円のはした金で、本気でやろうとしているとは考えられない」とGIGAスクール構想をばっさり斬った有賀氏は、学校環境の圧倒的なデジタル転換、教員育成制度の改革などの必要性を説く。(編集部)

有賀 貞一(あるが ていいち)
AITコンサルティング 代表取締役
有賀 貞一(あるが ていいち) 1970年に野村コンピュータシステム(現・野村総合研究所)入社、ニューヨーク駐在事務所長などを経て、1994年に常務取締役。1997年にCSK(現SCSK)入社、専務取締役に就任。金融システム事業本部長など歴任し、2005年にCSKホールディングス代表取締役。2008年にミスミグループ本社代表取締役副社長。2011年にAITコンサルティングを設立し代表取締役に就任。現在、中央電力やアイリッジの取締役などを兼務。
【質問1】PCをばらまく「GIGAスクール構想」をどう評価する?
【回答】わずか4600億円のはした金で、本気でやろうとしているとはとても思えない
【質問2】小中高で必修化されるプログラミング教育の成否は?
【回答】学校のデジタル化、システム化こそが必須で、プログラミング教育はその一端にすぎない
【質問3】そもそも青少年へのデジタル教育はどうあるべきか
【回答】システム化されデジタル化された学校環境の提供が重要、投資を続けよ