経団連はジョブ型雇用を広めて本当にOKか、優れたIT人材は嫌ならすぐ辞めるぞ

　スタート以来、日経クロステックの名物コラムとなった「テクノ大喜利、ITの陣」。今回はその第12回だ。毎回、複数の識者に共通のお題（質問）を投げかけ、識者にはそれに答える形で論陣を張ってもらう。お題は日本企業のIT利活用の問題点やIT業界の構造問題、そして世間の耳目を集めたIT絡みの事件などだ。

　第12回のお題は「デジタル時代のあるべき雇用制度とは？」。答える識者のラストバッターは、ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズのバイスプレジデントの白川克氏だ。人材育成や変革プロジェクトのコンサルタントである白川氏は「高額報酬制度を作り、解雇できる契約で高スキル人材を雇ったら、万事OKだろうか」と問いかける。（編集部）

白川 克（しらかわ まさる）
ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズ　バイスプレジデント

中堅ITベンダーでシステム開発を経験後、2000年ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズに入社。以来、IT投資計画策定、人事、会計、販売管理、顧客管理、ワークスタイル改革、全社戦略立案などのプロジェクトに参加。プロジェクトをやりながらリーダーを育成することと、ファシリテーションが武器。著書には『業務改革の教科書』（日本経済新聞出版社）、『リーダーが育つ変革プロジェクトの教科書』（日経BP）などがある。