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 スタート以来、日経クロステックの名物コラムとなった「テクノ大喜利、ITの陣」。今回はその第12回だ。毎回、複数の識者に共通のお題(質問)を投げかけ、識者にはそれに答える形で論陣を張ってもらう。お題は日本企業のIT利活用の問題点やIT業界の構造問題、そして世間の耳目を集めたIT絡みの事件などだ。

 第12回のお題は「デジタル時代のあるべき雇用制度とは?」。答える識者のラストバッターは、ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズのバイスプレジデントの白川克氏だ。人材育成や変革プロジェクトのコンサルタントである白川氏は「高額報酬制度を作り、解雇できる契約で高スキル人材を雇ったら、万事OKだろうか」と問いかける。(編集部)

白川 克(しらかわ まさる)
ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズ バイスプレジデント
白川 克(しらかわ まさる) 中堅ITベンダーでシステム開発を経験後、2000年ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズに入社。以来、IT投資計画策定、人事、会計、販売管理、顧客管理、ワークスタイル改革、全社戦略立案などのプロジェクトに参加。プロジェクトをやりながらリーダーを育成することと、ファシリテーションが武器。著書には『業務改革の教科書』(日本経済新聞出版社)、『リーダーが育つ変革プロジェクトの教科書』(日経BP)などがある。
【質問1】経団連が言う通り日本型雇用制度はもうダメか
【回答】終身雇用を目標とするのはよいが、年功序列はどんな反対があっても廃止すべき
【質問2】日本企業が相次ぎ導入している高額報酬制度はうまくいくのか
【回答】この質問は質問3と表裏の関係にあるので、質問3と合わせて回答する
【質問3】欧米流のジョブ型雇用は優秀なIT人材を確保する切り札になるか
【回答】「同じ釜の飯を食っていない人とは真の仲間にはなれない」では話にならない

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