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 スタート以来、日経クロステックの名物コラムとなった「テクノ大喜利、ITの陣」。今回はその第15回だ。毎回、複数の識者に共通のお題(質問)を投げかけ、識者にはそれに答える形で論陣を張ってもらう。お題は日本企業のIT利活用の問題点やIT業界の構造問題、そして世間の耳目を集めたIT絡みの事件などだ。

 第15回のお題は「新型コロナウイルス対策は真の働き方改革につながるか」。お題に答える識者のラストバッターはITベンダーとユーザー企業双方の役員を歴任した有賀貞一氏だ。「いきなり在宅勤務」を実験したという有賀氏は、在宅勤務をすべきかどうかで右往左往するのではなく、働くことにより何を達成するのかなどをまず明確にせよと主張する。(編集部)

有賀 貞一(あるが ていいち)
AITコンサルティング 代表取締役
有賀 貞一(あるが ていいち) 1970年に野村コンピュータシステム(現・野村総合研究所)入社、ニューヨーク駐在事務所長などを経て、1994年に常務取締役。1997年にCSK(現SCSK)入社、専務取締役に就任。金融システム事業本部長など歴任し、2005年にCSKホールディング代表取締役。2008年にミスミグループ本社代表取締役副社長。2011年に AITコンサルティング株式会社を設立し代表取締役に就任。現在、中央電力やアイリッジの取締役などを兼務。
【質問1】在宅勤務を導入する企業が増えているが、果たして業務は回る?
【回答】いきなり「在宅で勤務せよ」と命じて業務が回るか確かめてみた
【質問2】真の働き方改革につなげるために必要なことは何か
【回答】働くとは何かを突き詰めないとダメ。在宅勤務が働き方改革ではない
【質問3】システム開発や保守運用の外部委託こそ遠隔にすべきでは?
【回答】遠隔にす「べき」ではなく、もうやっていないとおかしい

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