「スマホで十分」と思う愚かな国民たち、教育を根本から変える革命が必要だ

　スタート以来、日経クロステックの名物コラムとなった「テクノ大喜利、ITの陣」。今回はその第18回だ。毎回、複数の識者に共通のお題（質問）を投げかけ、識者にはそれに答える形で論陣を張ってもらう。今回は特別企画として枠を２倍に拡大して常連の識者８人に、新型コロナウイルス禍で露呈した日本のIT活用の後進性をばっさり斬ってもらう。

　お題は「アフターコロナ、『IT後進国』の日本は生まれ変われるか」だ。お題に答える識者の7番手は、ITベンダーとユーザー企業双方の役員を歴任した有賀貞一氏だ。新型コロナウイルス禍で見えた中小企業経営者などのITリテラシーの低さに驚く有賀氏は、日本がアフターコロナの時代を生き残るために、教育の大改革も含めた「革命的な」施策の必要性を説く。（編集部）

有賀 貞一（あるが ていいち）
AITコンサルティング 代表取締役

1970年に野村コンピュータシステム（現・野村総合研究所）入社、ニューヨーク駐在事務所長などを経て、1994年に常務取締役。1997年にCSK（現SCSK）入社、専務取締役に就任。金融システム事業本部長など歴任し、2005年にCSKホールディング代表取締役。2008年にミスミグループ本社代表取締役副社長。2011年に AITコンサルティング株式会社を設立し代表取締役に就任。現在、中央電力やアイリッジの取締役などを兼務