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 最新技術を導入し、蓄積した医療・健康データの活用に積極的な病院「スマートホスピタル」が日本各地に出現している。データを活用することで病院は今後、患者だけを対象とするのではなく、健康な人とも密接に関わっていく。健康診断や検査、治療のデータを個人がいつでも閲覧できるようになり、積極的に健康管理に利用する。やがて病院と関わるデータの範囲は日常生活まで広がるだろう(図1)。

図1 病院が関わるデータが拡大する
図1 病院が関わるデータが拡大する
技術の取り込みにより、病院が関わるデータが「治療」以外に拡大する。それに伴い病院と関わる業種も増えると考えられる。(図:日経 xTECH)
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 「これからは治療の前段階、つまり予防に遡る必要がある」――。岡山県倉敷市にある倉敷中央病院の山形専院長は、将来の病院の役割が本格的に予防まで拡大すると指摘する。倉敷中央病院は約80万人の地域住民の医療を支える中核病院だ。日本でトップクラスの数の救急患者を受け入れ治療に注力してきた病院が、以前にも増して予防に取り組んでいる。同病院は2019年6月、AIなどの先端技術を利用して健康診断を手掛ける「倉敷中央病院付属予防医療プラザ」を開設した(写真1)。山形院長は「10年以上前から予防に関心を持っていたが、ここにきて実行できたのはAIなど技術の発展があったからだ」と話す。

写真1 倉敷中央病院付属予防医療プラザ
写真1 倉敷中央病院付属予防医療プラザ
(写真:日経 xTECH)
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