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3次元データを活用して建設生産の効率化を図るCIM(コンストラクション・インフォメーション・モデリング)──。国土交通省は2025年に全直轄事業で原則適用する方針を打ち出した(図1)。迫り来る「CIM時代」に向け、国交省は全国12のモデル事業を選定。受注者側も、CIMの可能性を広げる様々な取り組みを展開する。始まった土木のDX(デジタルトランスフォーメーション)の現場を追う。
国土交通省が「CIM原則化」へのアクセルを踏んでいる。直轄事業への導入は、2018年度に212件と前年度比プラス6割の急増。19年度は400件とさらに倍増させる計画だ(図2)。
その後も直轄事業への適用を拡大。ICT(情報通信技術)の活用で建設現場の生産性の2割向上を目指す25年には原則、全直轄事業で実施できる体制を整える(図3)。
Construction Information Modeling(コンストラクション・インフォメーション・モデリング)の略であるCIMは、調査・設計から施工、維持管理まで3次元データを活用することで、作業のミスや手戻りを減らし、建設生産の効率化を図る取り組みだ。
単なる3次元モデルの作成ではなく、モデルに材料や強度など様々な情報を付与。建設生産の各段階でデータをやり取りしながら、事業全体の効率的な運営を図ることを目的としている。そのため、CIMの「M」をManagement(マネジメント)の略とする捉え方もある。