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 短期勝負のDXプロジェクトにおいて、プロジェクトマネジャーに求められるのはメンバーを支援し、その力を最大限に引き出す「最大化力」だ。

 DXプロジェクトは開発期間が短いうえに高度な技術が求められている。「社外の会社に協力してもらうことが欠かせない」と富士通の中村VPは話す。これまでの基幹系システムの開発のように、開発を外注する下請けではない。対等な立場のパートナーとして、特定の技術や業務などに強みを持つ外部の協力会社がプロジェクトに参加する。

 社内のITエンジニアも「特定分野に強みを持った少数精鋭がメンバーになる」と日本IBMの澤﨑良介グローバル・ビジネス・サービス事業アジャイル・イノベーション部長は説明する。そこで欠かせないのが多種多様なチームメンバーの力を最大化することだ。

メンバーの力を確実に引き出す「最大化力」
メンバーの力を確実に引き出す「最大化力」
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発想の転換で働き方を変える

 メンバーの力を最大化するためにプロジェクトマネジャーに求められる1つ目のスキルが「マイナスの発想」(TISの高島玲サービス事業統括本部ペイメントサービス事業部ペイメントサービス企画部シニアプロデューサー)だ。高島シニアプロデューサーはトヨタ自動車のキャッシュレス決済アプリ「TOYOTA Wallet」の開発などを手掛けている。

 これまでプロジェクトマネジャーはシステムに実装すべき機能を基に必要な規模を算出し、プロジェクトにかかる工数や費用を見積もってきた。これはプラスの発想だ。

 DXプロジェクトでは「180度の発想の転換が必要になる」と高島シニアプロデューサーは話す。DXプロジェクトの期間は一般的に短い。プロジェクト計画の作成では「必要な機能をすべて作る」ことが前提ではなく、「期間内に間に合うためにはどこまで開発するのか。不要な機能は何か」といった考え方が求められる。

 マイナスの発想が必要なのはプロジェクト計画の作成だけではない。短期間のプロジェクトでメンバーが最大の力を発揮するためには「働き方もマイナスの発想で見直す必要がある」と高島シニアプロデューサーは話す。定例の進捗報告会といった不要な会議はやめるなどの方法を検討する。また定期的なドキュメントの作成をやめるなどムダの排除もある。

現場のムダを削減するための考え方
現場のムダを削減するための考え方
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 代替として求められるのが「ツールを使いこなす能力」(高島シニアプロデューサー)だ。顔を合わせたミーティングに代えてチャットツールの「Slack」を活用する、ユーザーを法問する代わりに複数のWeb会議のツールを使いこなす、といったスキルが必要になる。

 最終的にマイナスの発想は費用や契約のあり方も変えていく。DXプロジェクトの契約の方法について多くのITベンダーが「ケース・バイ・ケース」と口をそろえるが、プラスの発想である人月単価の積算をやめる動きがある。新サービスが創出する売上高をユーザーとシェアする方法や、開発したサービスをITベンダーが所有し従量課金制で貸し出す方法などだ。