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 中国のDJIが世界シェア7割を握るともいわれる世界のドローン市場。しかし日本のドローンメーカーも負けていない。ベンチャーを中心に特徴的な産業用ドローンを開発し、存在感を発揮している。産業用ドローンとして先端を行く、国内ベンチャー3社の製品を取り上げる。

GPSが使えない環境でも自律飛行

 ANAホールディングス、日本郵便、JR北海道、楽天――。いずれも自律制御システム研究所(ACSL)のドローンを実証実験で活用した企業だ。ACSLは2013年設立のドローンベンチャーだが、豊富な採用実績を持つ。

ANAホールディングスの実証実験に使われる自律制御システム研究所(ACSL)のドローン
ANAホールディングスの実証実験に使われる自律制御システム研究所(ACSL)のドローン
(出所:ANAホールディングス)
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 ACSLが得意とする技術のなかでも特徴的なのが「Visual SLAM」だ。屋内やトンネル、橋の下などGPSが使えない環境でもドローンの現在位置を認識して自律飛行するための技術である。

 同社のドローンは機体にステレオカメラやエッジコンピューター、用途によっては3次元レーザーセンサー(LiDAR)を搭載。前方を撮影して特徴点を抽出し、ドローンの現在位置を把握する。

ステレオカメラで前方を撮影し、特徴点を抽出する
ステレオカメラで前方を撮影し、特徴点を抽出する
(出所:ACSL)
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