将来は65歳以上の5人に1人が発症するとされる認知症。超高齢化社会に突入する日本にとって、その対応は喫緊の課題だ。認知症を早期に発見して対策を施すために、AIなどの最新技術への期待が高まっている。同時に、認知症の人が社会で自分らしく生活できるように支援する技術の開発も活発になってきた。テクノロジーで認知症に関する課題の解決に挑む企業の取り組みを追った。

(出所:PIXTA)
将来は65歳以上の5人に1人が発症するとされる認知症。超高齢化社会に突入する日本にとって、その対応は喫緊の課題だ。認知症を早期に発見して対策を施すために、AIなどの最新技術への期待が高まっている。同時に、認知症の人が社会で自分らしく生活できるように支援する技術の開発も活発になってきた。テクノロジーで認知症に関する課題の解決に挑む企業の取り組みを追った。
懐かしい音楽と共に思い出の写真を見せると、怒りっぽかった認知症患者の気持ちが落ち着いていく――。ベンチャー企業のAikomiは認知症患者の周辺症状(BPSD)と呼ばれる、うつ症状や妄想、暴力行為、怒りっぽくなる症状などの緩和を目的に、デジタル技術を利用したサービスを開発している。
「認知症の早期発見について、テクノロジーの貢献に期待している」(順天堂大学 医学部 脳神経内科の大山彦光准教授)――。将来は65歳以上の5人に1人が発症するとされる認知症。超高齢化社会に突入する日本にとって、その対応は喫緊の課題だ。認知症を早期に発見して対策を施すために、AIなどの最新技術への期待…