オフィスに必要な家具だけでなく、効率よく快適に働ける空間を顧客企業に提供しよう。そのためには自社でも実践し、得られた成果を顧客への提案に生かしていく――。こんな狙いから大手オフィス家具メーカーが自社で働き方改革に乗り出している。
大手オフィス家具メーカーによって、その取り組みやアプローチは多種多様だ。特色ある各社の働き方改革を見ていこう。
オフィスに必要な家具だけでなく、効率よく快適に働ける空間を顧客企業に提供しよう。そのためには自社でも実践し、得られた成果を顧客への提案に生かしていく――。こんな狙いから大手オフィス家具メーカーが自社で働き方改革に乗り出している。
大手オフィス家具メーカーによって、その取り組みやアプローチは多種多様だ。特色ある各社の働き方改革を見ていこう。
オフィス家具大手のイトーキは社員が顧客企業の訪問といった時間を十分取れていないことを調査で把握。3年前の2017年、課題解消を目指して働き方改革を始めた。働き方に関するある方法論を踏まえて本社オフィスを新設。課題を解消して営業活動の時間を増やすといった成果を得ている。
内田洋行は業績回復の加速を目指し2011年から働き方改革を始めました。営業担当者の接客時間を倍増させたり、働き方改革を促す新商品を開発したりすることができました。
社内のコミュニケーション停滞を打破する――。約3年前のコクヨの東京・品川のオフィス移転にはこんな目的があった。入社して数年という若手社員で構成する働き方改革タスクフォースを立ち上げたところ、風通しのよいオフィスができあがった。
人材開発、人事制度、ICT、オフィス環境――。オフィス家具大手のオカムラは4つの分野で働き方改革を同時並行で進めている。ICT関連の施策としてビジネスチャットをフル活用する「道場」をバーチャルに開いている点が特徴だ。