NE Special Report

アンドロイドの石黒教授、1人で10台のアバターを扱う時代に挑む

石黒 浩氏〔大阪大学 大学院基礎工学研究科 教授 JST MOONSHOT目標1プロジェクトマネージャー 2025年大阪・関西万博テーマ事業プロデューサー AVITA（アビータ） 代表取締役CEO〕

　人間そっくりのアンドロイドからぬいぐるみのような癒し系ロボットまでさまざまなアバターを研究してきた石黒氏は今、2050年を見据えた「ムーンショット型」の研究プロジェクトマネージャー、そしてアバターの社会実装を目指すベンチャー企業「AVITA」代表という新たなわらじを履いた。

若田宇宙飛行士が語る　日本の強み、月へのロードマップ

若田 光一氏〔宇宙航空研究開発機構（JAXA） 特別参与・宇宙飛行士〕

　民間宇宙旅行の相次ぐ成功、加速度的に増えている地球低軌道の人工衛星、そして2022年にも始まる本格的な月探査・開発･･････。高成長産業と目される宇宙ビジネスの扉が、いよいよ本格的に開きつつある。この状況を、過去に2度の国際宇宙ステーション（ISS）の長期滞在を経験し、22年にも再びISSに長期…

「やればやるほど難しい」大林組の宇宙エレベーター構想

　大林組が2012年に発表した「宇宙エレベーター」構想では25年ごろに着工し、50年ごろに運用開始を掲げていた。この着工目標まで残り4年と迫る中で、宇宙エレベーターの研究開発はどこまで進んだのだろうか。

低コスト化のカギ、宇宙で民生部品活用はどこまで進むのか

　　今後、宇宙に巨大経済圏ができあがれば、これまでとは比較にならない数の人工衛星や宇宙船、探査機などが宇宙空間で活動するようになる。そうなれば、これらの宇宙機を構成する部品やコンポーネントの需要も大幅に拡大していくだろう。

ドローンにも“車検制度”導入、都市部上空飛行の安全性担保

　政府・公共部門や民間のインフラ事業者などの中国製ドローンに対するセキュリティーの懸念を払拭した、国産の“安全安心ドローン”が2021年度内にも離陸する。そして22年12月ごろには、これまで認められていなかった有人地帯（第三者上空）での補助者なしの目視外飛行である「レベル4」が解禁される。将来的に都…

過疎地はドローンと宅配ロボ、日本郵政がベンチャーに30億円出資

　2025年に国内で約800億円の市場を築くとの予測（インプレス総合研究所調べ）もある、ドローンによる物流が本格的に立ち上がろうとしている。まずは既存の物流で高コストが問題視されている中山間地域や離島などの過疎地で事業化がスタートする。その多くはマルチコプター型ドローンを利用するが、配送距離が長い地…

ソニーやソフトバンクも産業ドローン参戦、DJI寡占崩壊後に照準

　国内のドローン市場に地殻変動が起きている。点検、農業、物流といった産業用途でのドローン活用の本格化と、中国製ドローンに対するセキュリティーの懸念を背景にした国産ドローンの特需だ。このチャンスを逃すまいと、機体事業にソニーなどが参入した。一方、都市部での飛行解禁が2022年12月ごろに決まり、実現に…

宇宙新事業、やれることは何でもやる　スカパーJSAT社長の決意

米倉 英一氏（スカパーJSATホールディングス代表取締役社長）

　スカパーJSATホールディングスは2021年5月、日本電信電話（NTT）と新たな宇宙事業を創出することを目指して業務提携契約を締結した。「宇宙統合コンピューティング・ネットワーク」で、イノベーションを起こすという壮大な計画だ。これまで30年以上にわたって30機以上の通信衛星を打ち上げて衛星通信や衛…

有機エレの技術で健康寿命延伸へ、スマート衣料の東大発ベンチャー

網盛 一郎氏（Xenoma（ゼノマ） Co-Founder ＆ CEO）

　伸縮性のある生地に電気配線を施してセンサーを搭載したスマート衣料「e-skin」を開発する、スタートアップのXenoma（ゼノマ）。有機エレクトロニクスで世界的に有名な東京大学教授の染谷隆夫氏が率いた科学技術振興機構（JST）のプロジェクトからのスピンオフだ。

IoTはスポーツ界の“直感的な勘違い”を正す、元陸上選手・為末氏

為末 大氏（Deportare Partners代表/元陸上選手）

　2001年に開催された世界陸上競技選手権大会の400mハードルで、トラック競技として日本人初のメダルを獲得した為末大氏。現在は会社経営や執筆活動の他に、スマートシューズの開発に関わるなどスポーツテックにも詳しい。

ナトリウムイオン電池に革新、理科大開発の負極で既存LIB超えか

　エネルギー密度の低さが課題だったナトリウムイオン電池（NIB）だが、認識を大きく改める必要が出てきた。東京理科大学が開発した負極材料が非常に高容量で、セルの重量エネルギー密度でも既存の高容量リチウムイオン電池（LIB）を上回る見通しだからだ。

ほぼ無尽蔵のナトリウムが蓄電池に、定置型向けでいざ本格量産へ

　ほぼ無尽蔵ともいえるナトリウム（Na）イオンを使うNaイオン2次電池（NIB）の本格的な量産が近く始まりそうだ。出力密度の高さに加え、潜在的にはエネルギー密度でもリチウム（Li）イオン2次電池を超えるほど高い。

AIに意識を持たせる　ベンジオ教授が深層学習で試行錯誤

　人間の知的能力の拡張にはAIの進化が欠かせない。主力技術の深層学習では、現在の限界の突破を狙った研究が始まった。人間の意識の機能を手掛かりに、新しいアーキテクチャーを模索する。進化したAIと人との連携には、いずれはBMI（Brain Machine Interface）が利用されそうだ。

進化する深層学習、人間の「意識」の機能を実現へ

　人間の知的能力の拡張にはAIの進化が欠かせない。主力技術の深層学習では、現在の限界の突破を狙った研究が始まった。人間の意識の機能を手掛かりに、新しいアーキテクチャーを模索する。進化したAIと人との連携には、いずれはBMI（Brain Machine Interface）が利用されそうだ。

パラリンピアンの驚異の脳、障害と訓練で回路が超再編

　パラリンピックに出場するような障がい者アスリートの脳は独自の“進化”をしていることが、最近の研究で分かってきた。その知見は、ニューロリハビリテーション（神経疾患に起因する機能障害回復のためのリハビリ）やアスリートの新たなトレーニング法の開発に活用できる可能性がある。

“戦う脳”に進化へのヒント、機能の解明で覆される常識

　「勝利」という目標のために日頃から身体と精神を鍛えているアスリートには、人間の進化に向けた数多くのヒントが詰まっている。今、アスリートの世界で注目されているのが「脳」の働きだ。

次の人間拡張領域は「精神」　まずは脳機能の解明に着手

　人間拡張の対象は、これまでの肉体から今後は認知や感覚・完成など「精神」へと開発の軸足が移る。そのとき、鍵となるのが、まだ未知の部分が多い脳機能の解明である。

超進化型人間、誕生　テクノロジーの力で人類は新たな段階へ

　技術革新の恩恵を人間にフィードバックした「超進化型人間」が生まれようとしている。ベースになるのは、人間拡張（Human Augmentation）と呼ばれて研究開発されてきた領域だ。従来の外骨格のような肉体的な拡張から、脳をターゲットにした精神的な拡張へと加速する。

「人型重機」で苦役をゼロに、技術の流通基盤で普及を加速

金岡 博士（人機一体 代表取締役社長）

　苦しい重作業を代替する巨大な遠隔操作ロボットの開発に取り組むのが人機一体だ。力制御による遠隔操作を用いることで、より繊細なフィードバックを操縦者に伝える。ロボット技術の知財を有効活用する基盤作りにも乗り出した。

コンビニの陳列に遠隔操作ロボ　AIではなくあえて人の知覚で

富岡 仁氏（Telexistence 代表取締役CEO）

　遠隔操作ロボットを用いて、離れた場所からリアルな労働力を物流業界に提供する取り組みが始まった。ベンチャー企業のTelexistence（テレイグジスタンス）は2020年9月、コンビニにロボットを導入し、商品陳列の作業を開始した。同社代表取締役CEOの富岡仁氏に展望を聞いた。