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 家づくりや不動産売買に関する顧客との打ち合わせを、オンラインのビデオ会議ツールで行う建築・不動産関係者が増えている。「オンライン相談」「オンライン勉強会」などと呼ばれる方法だ。

 新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、顔を合わせての打ち合わせやモデルルームでの営業活動が難しい状況が続いているため、その代替策として期待が高まっている。ビデオ会議がビジネスやプライベートの様々な場面で身近になっていることも、建築・不動産業界での普及を後押ししている。

 住宅・不動産会社向けのデジタルマーケティングを手掛けるGluee(グルー)(東京・中央)が注文住宅を手掛ける107社を対象に2020年4月16日から27日まで実施した調査では、「オンライン相談」を新型コロナウイルス感染症の流行以降に開始したとの回答が31.4%に達した。それ以前から導入していたのは2.9%にすぎなかったので、急増している。

 しかし、これまでの対面での打ち合わせや営業を代替するには、ビデオ会議ツールの使い方や説明方法に工夫が必要だ。既に導入している建築・不動産関連の企業は、どのように使いこなしているのだろうか。

Glueeが注文住宅を手掛ける107社を対象に実施した調査結果。「オンライン相談」を新型コロナウイルス感染症の流行以降に開始したとの回答が31.4%に達した(資料:Gluee)
Glueeが注文住宅を手掛ける107社を対象に実施した調査結果。「オンライン相談」を新型コロナウイルス感染症の流行以降に開始したとの回答が31.4%に達した(資料:Gluee)
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