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 「全社員約3000人が一斉にアクセスし始めたことで、VPN(仮想私設網)の速度問題に直面した」――。こう語るのは、製薬大手の1社である大日本住友製薬のIT&デジタル革新推進部で部長を務める西田道夫氏だ。同社では2020年4月7日の緊急事態宣言後に全社員がテレワーク環境へ移行したことで、VPN装置に負荷が集中し、処理が遅延。この問題の解決を図ることになった。

全社員を対象にしたテレワークへ移行し、人が少なくなった大日本住友製薬のオフィス
全社員を対象にしたテレワークへ移行し、人が少なくなった大日本住友製薬のオフィス
(出所:大日本住友製薬)
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 まず同社のテレワーク規模や実施環境を振り返るとこうなる。これまではモバイルワークを行うMR(医薬情報担当者)や育児・介護との両立に利用する社員など一部で、350人規模の利用だった。状況が変わったのは横浜港に到着したダイヤモンド・プリンセス号に対する報道が続いた2020年2月。新型コロナウイルスの感染拡大が意識され出し、MRによる病院への訪問自粛の動きを受けた2月末に、同社は対象者を500人に拡大した。

 続く3月末にはテレワーク可能な部署へ広げ800人に。4月に入って対象者は1000人を超え、4月7日の緊急事態宣言後には全社員に広げてMRや本社スタッフ、研究開発担当者、医薬品生産の担当者など全社員約3000人が対象になっている。

VPN装置の速度問題に直面

 幸いなことに実施環境の整備はスムーズに進んだ。大日本住友製薬では今後の社員の働き方が変わることを想定し、テレワーク環境を先に整えていたためだ。例えば社内の電話は内線電話として米アップルのiPhoneを導入済み。パソコンも持ち運び可能なノートパソコンにしていたため、「そのまま持って帰ってもらうだけで大丈夫だった」(西田部長)。ビデオ会議は2020年1月から米ズーム・ビデオ・コミュニケーションズが提供する「Zoom」の利用検証を始めていたこともあり、それを全社員に展開した。